コラム

株式暴騰と行動ファイナンス

2018年03月10日(土)17時35分

株式市場の投資家はstupidで債券市場の投資家は合理的? Brendan McDermid-REUTERS

<市場予想を上回る米雇用統計を受けて、株式市場と債券市場が正反対の動きをしたのはなぜか。行動ファイナンス理論で読み解く>

3月9日の米国雇用統計を受けて、米国株は暴騰。日経平均先物夜間も暴騰した。

解釈は、雇用統計が31万人の雇用増と非常に強いものであった一方、賃金の上昇率が鈍化したことにより、予想されたよりもFEDの利上げ姿勢が軟化すると予想されたから、と伝えられている。

しかし、いつものことだが、これはおかしい。

債券、金利先物市場では、金利が上昇。予想を大きく上回り、1年7カ月ぶりの増加幅となった雇用増加をうけて、FEDの利上げ回数が増加方向に予想がシフトした、と説明されている。

二つの市場で解釈が正反対に分かれていることになる。

その理由は何か。

一つの可能性は、どちらかがインチキだ、ということで解釈はうそであるというもの。

この場合、株式は投資家達が上げたいからあげる、債券市場はトレーダー達が債券を下落させたいから金利を上げる、ということになる。

この傍系の解釈として、希望は実現する、という市場の特質で、自分で動かす力がなくとも、株が上がってほしい、ニュースはよく解釈する、だからニュースのポジティブなサイドだけ情報として自分の意思決定に取り入れる、その結果株価の見通しはよくなる、その結果買う、同じように皆が行動するから市場全体も上がる、その結果自分が買ったことは正しいことになる、自分の判断の正しさへの確信が深まりさらに買う、というストーリーだ。金利も同様。

もう一つの可能性は、株式市場の投資家がstupidであり、債券市場のトレーダーは理屈に基づき、その意味で合理的だ、というものだ。

この二つの解釈のうち、前者がいかにも正しそうだが、個人的には後者ではないか、と思っている。

その理由は、株式市場は常にその後反転し元に戻ることがほとんどで、一方、債券市場の反応は、その後も一貫して整合性を保ち、その意味で合理的であることが多いからだ。

ただし、この解釈においても、stupidと論理的のラベル付けは正しいとは限らず、前者は短期的、衝動的、刹那的、後者は長期的、思考的、論理的とも解釈できる。そして、後者の方が人間の知性を感じさせるが、人間の本質は前者にあるので、その意味では前者の方が正しい、という解釈もあり得る。

市場によって参加者が違う

いずれの解釈をとるにせよ、確実なファクトは、債券市場と株式市場は分断されており、その根源の理由は、それぞれの市場のプレーヤーたちが全く別であること、それぞれの社会で生きる人々が別人であることである。

これだけは忘れてはならず、だからこそ、それぞれの市場の動きが現象として異なってくる。

それぞれのプレーヤー、人間、彼らがどういった人々か、という見方は人それぞれだし、彼らの動きの解釈は人それぞれだ。

これが行動ファイナンスだと私は思っている。


*この記事は「小幡績PhDの行動ファイナンス投資日記」からの転載です

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

伊プラダ、さらなる買収検討の可能性 アルマーニに関

ワールド

トランプ氏、マムダニ次期NY市長と21日会談 ホワ

ワールド

マクロスコープ:日中関係悪化、広がるレアアース懸念

ワールド

アジアのハイテク株急伸、エヌビディア決算でAIバブ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 4
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 5
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 8
    ホワイトカラー志望への偏りが人手不足をより深刻化…
  • 9
    「これは侮辱だ」ディズニー、生成AI使用の「衝撃宣…
  • 10
    衛星画像が捉えた中国の「侵攻部隊」
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 6
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 7
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 8
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 9
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story