最新記事
シリーズ日本再発見

日本のプロレスが海外で人気爆発! 新日本プロレス・メイ社長に逆輸出の秘訣を聞いた

2018年12月17日(月)11時35分
井上 拓

©新日本プロレス

<プロレス・ブームが再燃。復活を先導する新日本プロレスはグローバル戦略にも着手している。「プロレスは日本のコンテンツ」と言うメイ社長が明かした、世界で戦うために必要なこととは>

いま日本のプロレス界が再び盛り上がりをみせているのをご存じだろうか。

メジャー・マイナー数多ある団体の中でも、このブームを大きく索引するのは1972年の設立以来、日本のプロレス界発展に寄与し影響を与えてきた新日本プロレスだ。2000年代から2011年頃にかけては人気が低迷し、経営の危機的状況に陥ったこともあった。

その「新日本」がこの数年で苦境から脱し、観客動員数を伸ばし、低迷時の4倍以上もの売り上げを挙げる見事なV字回復を遂げた。「プ女子」と呼ばれる新しいファン層を開拓するなど、日本のプロレス・ムーブメントを創り出しているのだ。

さらに「新日本」が挑戦しているのがグローバル戦略だ。そもそもプロレスは日本由来の格闘技(スポーツ)ではないが、日本ならではのコンテンツ産業として進化を遂げ、逆輸出とも言うべき海外市場への進出を推し進める。

人気復活の背景には何があるのか? 日本発信のコンテンツ力とは? いかにして世界のファンを虜にしていくのか?

そのヒントを探るべく、改革の担い手として2018年に社長に就任したハロルド・ジョージ・メイ氏をインタビューした。

japan181217-2.jpg

ハロルド・ジョージ・メイ社長/オランダ生まれ、米ニューヨーク大学大学院修了。1987年、旧ハイネケン・ジャパン入社。サンスター執行役員や日本コカ・コーラ副社長を経て、2014年タカラトミー入社。翌年、代表取締役社長兼最高経営責任者(CEO)に。2018年より新日本プロレスリングの代表取締役社長兼最高経営責任者に就任 ©新日本プロレス

――新日本プロレスが爆発的な人気により復活を遂げました。なぜ再び支持されるようになったのでしょうか。

人気復活の理由は、たくさんあります。1つだけ上げるとするなら、2012年にブシロードが親会社となって、きちんとしたマーケティング戦略に着手したことが大きいと思います。

マーケティングの領域もいろいろありますが、例えば、SNSが分かりやすいのではないでしょうか。選手がツイッターやブログ、インスタグラムなどで、ファンの方々と直接コミュニケーションできる手立てを始めました。

なぜ選手を好きになって、ファンになるのかと考えれば、もちろんその理由の半分は試合の内容でしょう。でも、もう半分はというと、人間というか、その選手を人として好きになる、という理由があるのだと思います。

試合以外にも、一個人としての私生活をSNSで発信するようになった。そうすると、人としての魅力が分かりますよね。昔はリングの上でしか見えなかったものが、ここ数年リングの外の姿も見えるようになったわけです。

こんな練習をしましたとか、新しい技を開発しましたとか、このケーキが好きとか、今朝こんなパンを食べましたとか(笑)。

どういう思いで、今日このリングに立っているのか。リングに上がるまでに、いろいろな苦労があったけど、それを乗り越えてきたのだとか。今日はいい試合ができるのか。いい試合をした、〇〇選手はやっぱりすごい、となる。

「感情移入」がキーワードなんだと思います。試合以外での感情移入がこれまで以上にできるようになったことは、人気復活のきっかけにつながっていると思います。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ニデック、改善計画・状況報告書を提出 第三者委報告

ワールド

タイの政党、総選挙に向け愛国主義路線強調

ワールド

米、ワクチン団体への資金提供に条件 水銀系防腐剤の

ビジネス

3時のドルは152円後半、4日ぶり反発も戻り限定的
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中