最新記事
シリーズ日本再発見

日本の炭鉱は「廃墟」「終わった産業」──とも限らない

2018年08月09日(木)16時37分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

日本に残る最後の炭鉱、北海道釧路市の太平洋炭鉱(2001年撮影、現・釧路コールマイン)の鉱員たち Kimimasa Mayama-REUTERS

<過去の遺物と思われがちな「炭鉱」だが、世界では今も1次エネルギー源の28%が石炭であり、日本の炭鉱も消え去ってはいない。その歴史的意義と今日の可能性とは>

「炭鉱」という言葉に、どんな印象を持つだろうか。地下や岩山の奥へと伸びる坑道は危険な場所で、そこでは過酷な重労働が課されていた――そんなイメージを思い浮かべる人が多いだろう。暗い歴史を持つ過去の遺物としてネガティブに語られることも多い。

その一方で、炭鉱の遺構はノスタルジーを掻き立てる「廃墟」として注目を集めてもいる。文化財や産業遺産としての価値も認められるようになり、2015年には「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」がユネスコ(国連教育科学文化機関)の世界遺産に登録された。

炭鉱とは何だったのか。それが現代日本にどうつながっているのか。炭鉱とそこで生きた人々の歴史的意義と今日の可能性に光を当てた『炭鉱と「日本の奇跡」――石炭の多面性を掘り直す』(中澤秀雄/嶋﨑尚子・編著、青弓社)からは、知られざる炭鉱の姿を垣間見ることができる。

石炭がなければ酷暑は乗り切れない

炭鉱とは、石炭を掘り出すための鉱山だ。石炭は、植物が長い年月を経て地層の中で炭化したものを言う。日本列島付近に埋蔵されている石炭は、造山運動の影響を受けて、北海道や九州、山口県といった列島の「端っこ」に広がっている。

国内の炭鉱は、最大時(1952年)には1047もあったと言われるが、現在でも石炭の坑内採掘を行っているのは、北海道釧路市にある釧路コールマイン(KCM。元・太平洋炭鉱)だけ。その他には露天掘りの炭鉱が道内に数カ所あるくらいだ。

現在、全ての炭鉱を合わせた生産量は、年間100万トン程度だという。炭鉱や石炭産業を過去のものと捉えていれば、この数字は意外かもしれない。だが、最盛期に記録した5600万トン(1940年度)と比べれば、微々たる量だと言える。

高度経済成長期において、経済を支える主要産業の座は重工業からハイテク産業へ、さらにサービス産業へと切り替わった。同時に、石炭というエネルギー源も、石油・原子力に取って代わられた......ように見えるが、それは大きな誤解だと本書は指摘する。

その証拠に、世界全体の1次エネルギー源の構成比を見てみると、石炭の占める割合は1971年には26%だったが、2015年でも28%であり、依然としてその地位を保っている。

国内でも、東日本大震災による事故を受けて、一時全ての原子力発電所が停止した。その後は再稼働が進んでいるが、現在稼働している原子炉はわずか6基。そんな状況で「危険な暑さ」と称されるほどの異常な夏が到来し、命を守るために冷房の使用が奨励されても停電せずにいられるのは、実は石炭火力発電所のおかげだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

良品計画、11月中国の既存店・オンライン売上は前年

ビジネス

アマゾン、インドに350億ドル超投資へ AIや輸出

ワールド

ウクライナのGDPワラント債再編案、主要債権者グル

ビジネス

日経平均は反落、朝高後は利益確定 米FOMC前で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 4
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「…
  • 5
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 6
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中