「フランス軍がテロリストを訓練している」──捨てられた国の陰謀論

マリ暫定政権のゴイタ大統領（左、2021年6月7日）　AMADOU KEITA-REUTERS

・西アフリカのマリ政府は「フランス軍がアルカイダ系組織を訓練している」という陰謀論を展開している。

・そこには家父長的なフランスに対する不満や不信感が凝縮していて、反フランス感情の高まるマリでは一定の支持がある。

・そしてこの陰謀論は、ロシアのアフリカ進出を促すものでもある。

陰謀論やフェイクニュースはもはやトランプやロシアの専売特許ではなく、途上国でも珍しくない。しかし、どんなに荒唐無稽でも、陰謀論をひもとくとそれなりの文脈を読み取れる場合もある。

「フランスの陰謀の証拠がある」

西アフリカ、マリのマイガ首相は10月8日、外国メディアに「フランス軍がマリ北部のキダルでテロリストを訓練している」「我々はその証拠を握っている」「我々の部隊はキダルに入ることを禁じられている」と断言した。

マイガ首相はこの「テロリスト」をアンサル・ディーンと示唆している。アンサル・ディーンはマリ北部を拠点とするアルカイダ系組織で、2012年頃から民間人の殺戮や文化遺産の破壊を行なってきた。

それを訓練しているというのが本当ならもちろん大問題だが、いくらフランスが植民地主義的だとしても、実際には考えにくい。少なくともマリ政府がいう「証拠」は何も開示されていない。

ただし、情報がない以上、ウソだと証明もできない。これは典型的な陰謀論の構造だ。

家父長からみた問題児

マリが展開する陰謀論には、三つの伏線がある。第一に、現在のマリがフランスからみた問題児であることだ。

マリは1960年までフランスの植民地だったが、独立後もその影響下にあり続けた。ところが現在のマリ暫定政権は、フランスと良好な関係にあった前任者ケイタ大統領を、昨年からの2度のクーデタで放逐してできたもので、来年2月に選挙を実施することになっているが、その中核は軍人が占めている。

昨年発生したクーデタは、当時のマリ政府の腐敗や、テロ対策が進まないことに対する国民の幅広い不満を背景にしていた。

しかし、フランスはこれを一切認めず、マクロン大統領が10月6日、「いまのマリ政府はまともではない」と発言し、これを受けてマリ暫定政権はフランス大使を召喚して抗議した。

もっとも、フランスにとっての最大の問題は、マリ暫定政権が実質的な軍事政権であることではなく、それに自分の息がかかっていないことにある。実際、やはり旧フランス植民地のチャドなどでも軍人が政治の実権を握っているが、これと関係の深いフランス政府が何かいうことはほとんどない。