コラム

エスカレーター「片側空け」の歴史と国際比較

2019年05月09日(木)11時46分

この乗り方で利益を得ている人はエスカレーターを急いで上ったり下ったりする人たちだが、その割合は全乗客の2割ぐらいでしかないのではないだろうか。おそらく大多数の人々が不合理と感じているこの慣習がいっこうにやまないのはなぜなのだろうか。

そもそもこの慣習はどのように始まったのか。

始まりはやはりロンドンの地下鉄のようだ。在英ジャーナリストのさかいもとみ氏によると、遅くとも1944年にはロンドンの地下鉄で「右側に立て」というポスターが貼られていたという(「エスカレーター『片側空け』奨励する国もある」東洋経済オンライン、2018年2月7日)。

イギリス以外にも、エスカレーターに立って乗る人は片側に立ち、もう一方の側は歩く人たちのために空けておくよう鉄道会社が呼びかけている国は少なくない。私はドイツや上海でそういう表示を見たことがあるし、昨年10月に訪れたブラジル・サンパウロの地下鉄のエスカレーターでも大きく「右側に立ちましょう。左側は空けておきましょう」と図入りで表示されていた(下の写真)。

marubrazilsign.jpg
左側は空けておきましょう、と呼びかけるブラジル・サンパウロの地下鉄駅 (筆者撮影)

日本のエスカレーターでの片側空けの慣習はロンドンやサンパウロと同じように見えて、実は大きく異なる点がある。ロンドンやサンパウロの場合は、鉄道会社が片側を空けて乗るように指導しているのに対して、日本の場合は鉄道会社が「片側を空けて乗るな」と再三指導してきたにもかかわらず、なかなか改まらないという点である。

正確に言うと、関西の京阪電鉄や阪急電鉄では1996年頃から数年間は「お急ぎの方に左側を空けましょう」という呼びかけを行なっていた(『朝日新聞』1996年8月24日)。だが、東京でそのような呼びかけが行われたことは(私の知る限り)ない。むしろかなり早い時期から東京の鉄道会社はエスカレーター内では歩行しないように呼びかけてきた。例えば営団地下鉄は1996年にエスカレーターでの歩行は事故につながるのでやめるように求めるポスターを貼っていた。

その後も首都圏の鉄道会社はエスカレーターには立って乗るように繰り返し呼びかけてきた。ただ、「呼びかけ」といっても、駅の目立たないところにあるポスターに、あまりはっきりしないメッセージを載せていただけなので、気に留めた人はほとんどいないだろう。仙台市地下鉄のポスター(写真)のようにメッセージがわかりやすいものは珍しい。

marusendai.JPG
仙台市地下鉄車内のポスター。2列で乗ろうと呼びかけている (筆者撮影)

ただ、最近は鉄道会社も以前より本腰を入れて片側空けをやめさせようとしているようである。NHKテレビのニュースによれば駅の係員が乗客にエスカレーターには2列で乗るように呼びかけたこともあったようだし、昨年12月には東京駅の中央線ホームに通じるエスカレーターの手すりに「手すりにつかまりましょう」と書かれたステッカーを貼るなどしてエスカレーターでの走行をやめさせようとした。だが、そのキャンペーンも短期間で終わり、今までところその効果は表れていない。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story