コラム

ワクチンが効かない?南アフリカ変異株「オミクロン」、悪夢のシナリオ

2021年11月27日(土)11時38分

「ゲノムから約50の変異が確認され、そのうち30以上はスパイクタンパク質にある。細胞受容体に結合する部分にもこれまでのVOCより多い10の変異がある。問題はオミクロン株がより広い地域に存在するかどうかだ。疫学的に見て、この変異株は感染性が高い可能性があり、免疫回避に関連する変異も存在している」

「ワクチンや自然感染による免疫力が低下しているかどうか、感染者のデータを得ることが必要だ。 それまでの間、ワクチン接種のペースを保つべきだ。 オミクロン株が重症化につながるかについても情報がない。アルファ株の場合と同じように、感染後、ウイルスを排除できなかった免疫不全患者の体内で変異したのではないかという仮説が立てられる」

「初期の観察ではハウテン州でオミクロン株がデルタ株を凌駕したことが示唆されている。 オミクロン株に関連した大規模なスーパースプレッダーイベントがあったのか、それとも実際にオミクロン株がデルタ株を凌駕したのか。オミクロン株がヒトに感染するのにより適合したのかを確認するにはさらなる研究が必要だ」

「1年前にケント州で発生したアルファ株の流行を思い起こさせる。異なるのは効果的なワクチンがあることと変異株の知見が蓄積されていることだ。さらなる科学的証拠を待つか、今すぐ行動して必要でなかった場合に後から引き返すのか、2つのアプローチがある。 私は厳しく、早く、速く行動し、間違いがあれば後で謝罪する方が良いと考える」

「アフリカのワクチン接種率はわずか11%」

英サザンプトン大学のマイケル・ヘッド上級研究員(グローバル・ヘルス担当)は「アフリカの人口のうちコロナワクチンを1回でも接種したことのある人はわずか11%程度。 これまでのところサハラ以南のアフリカ諸国の多くは公衆衛生や医療サービスのリソースが非常に限られているにもかかわらず、流行をうまく抑えてきた」と評価する。

「しかし感染しやすい集団がたくさんあるため、コロナの流行が低所得層の医療サービスを圧迫する可能性は十分にあり、その結果、新たなVOCが増える恐れもある。これはワクチン展開の不公平さがもたらした結果であり、富裕国が十分すぎるワクチンを手にしたとしても、いつかは自分たちに跳ね返ってくる」

ヘッド上級研究員は20カ国・地域(G20)の意思決定者に対して途上国へのワクチン展開を加速させるよう求めた。

新興感染症に対するワクチンの開発を促進し、世界中の人々が流行時にワクチンを接種できるよう取り組むパートナーシップ「CEPI(Coalition for Epidemic Preparedness Innovations)」のリチャード・ハチェットCEOは「オミクロン株の出現は、コロナワクチンの研究開発を継続することの重要性を浮き彫りにした」と指摘する。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日立労組、26年春闘のベア要求1万8000円 一時

ビジネス

日銀、3月か4月会合で利上げの可能性「相応にある」

ワールド

アングル:米公民権運動導いたJ・ジャクソン師死去、

ワールド

ドイツ、F-35追加導入検討 欧州次世代戦闘機の計
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story