コラム

「英国を丸裸にするEU離脱はもう止めて」ケンブリッジ大の女性博士が裸の訴え

2019年02月09日(土)21時23分

英国会議事堂の外でEU残留を訴える人々(2月7日) Henry Nicholls-REUTERS

[ロンドン発]3月末に期限が迫ってきた英国の欧州連合(EU)離脱。「ブレグジットは英国を丸裸にするだけ」と、残留を唱える英名門ケンブリッジ大学の経済学者ビクトリア・ベイトマンさんがチャーミングなボディーを惜しげもなくさらけ出して強硬離脱(ハードブレグジット)派に果たし状をたたきつけた。

1月中旬、ビクトリアさんは「拝啓、ダウニング街10番地(首相官邸の住所)にお暮らしのテリーザ・メイ首相。ここにプランB(EU離脱の代替策)があります。EU基本法(リスボン条約)50条に定められた交渉期限を延長して2回目の国民投票を実施して。これが大学街ケンブリッジに息づく生の署名よ」とツイートした。

ビクトリアさんは、2回目の国民投票を求める署名で埋め尽くされた美しい体の写真も一緒に投稿した。

離脱交渉はアイルランド・北アイルランド国境問題を巡り英・EU双方が譲らず、膠着状態が続いている。議会でも、ホワイトホール(官庁街)でも、大学でも果てしなき議論が延々と続く。過激なフェミニスト活動家としても有名なビクトリアさんは「男が力を使うなら、女がその体を使って何が悪い」という考えの持ち主。

「男性が屈強な肉体を酷使して兵士やボクサーになり稼ぐなら、女性が売春をして生計を立てるのも許される。経済学の中で売春もきちんとカウントされるべきだ」とビクトリアさんは主張してきた。

「女性の体は戦場」

残留派のビクトリアさんは2月上旬、英BBC放送の人気ラジオ番組「トゥデイ」に出演。放送中に突然、コートを脱いで丸裸になり、強硬離脱派の欧州研究グループ(ERG)の頭目ジェイコブ・リース=モグ保守党下院議員に「お互い裸になって討論しましょう」と呼びかけた。

「英国は今、住宅からNHS(国民医療サービス)まで非常に多くの問題に直面している。EUはこうした問題の原因ではない」「ブレグジットは王様の新しい洋服(愚か者には見えない布地と触れ込みだったが、実際は何にもなく、王様は裸だったという童話)。英国は決して実行されない約束に自らを売ってしまったのよ」とビクトリアさん。

男性司会者は「みんな服を着て討論している。どうして裸になる必要があるのか。他人の目を引くことをしたがっているだけでは」と質問した。ビクトリアさんは「女性の体は今、最大の戦場になっているのよ」と堂々と反論した。

EUから多くの留学生を受け入れ、研究資金を受け取っている大学関係者は基本的に残留派で、EUが抱える構造的な欠陥や排他性を全く議論しない。それに比べ、強硬離脱派の議論は「EUに加盟していることが未来永劫、英国の国益にかなっているのか」という根源問題を問いかけている。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story