なりたいもの第1位は「会社員」──ここに日本社会の「異常さ」が表れている

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＜「大人になったらなりたいもの」調査で、1位が「会社員」に。何より問題なのは「職種」ではなく「就業形態」でしか答えられないことだ＞

生命保険会社が全国の小中高生を対象とした「大人になったらなりたいもの」調査で、2年連続で1位（小学生・男子）が「会社員」だったことが話題となっている。一部からは「夢がない」「日本の将来を暗示している」といった意見も聞かれるのだが、実はこの結果にはカラクリがある。

2021年から選択肢の中に「会社員」という無難な項目が入ったことで、これが1位になりやすくなった。ちなみに2位はユーチューバーで、かつて1位の常連だったサッカー選手や野球選手も相変わらず上位に入っている。

従って、「最近の子供は閉塞感が高まっている」というような安易な解釈は禁物だが、筆者はこの結果について別の面で懸念している。それは「会社員」という仕事についてである。

諸外国で「あなたの仕事は？」と質問すれば、ほぼ100％、セールス、プログラマー、マーケティングなどの、「職種」で答えが返ってくる。「会社に勤務している」といったように、就業形態について説明する人はまずいない。

ところが日本では会社員という「就業形態」を示す用語が、職種を説明する用語として機能しており、自己紹介においても標準的なパターンと見なされている。ビジネスパーソンの中には「上場企業です」あるいは「名もない小さな会社です」など、勤務する企業の大きさや社会的な地位などを紹介する人までいる。

無難なゼネラリストが求められた日本

かつて、日本のビジネスパーソンは「就職」ではなく「就社」するなどと揶揄されたことがあったが、こうした紹介の在り方は、専門性が必要とされず、無難なゼネラリストが求められていた日本独特の雇用環境を反映したものと言って良いだろう。

いわゆる日本型雇用には一長一短があるが、自己紹介に会社の規模や地位などが入り込んでしまうと、それはある種の身分として機能する面があり、健全な状態とは言えない。当然の結果として、賃金も業務ではなく帰属や年齢に対して支払われるため、人材の最適配置が進まないといった弊害が生じる。