コラム

イギリスはすっかり「刃物社会」になった......あまりに多発するナイフでの死傷事件

2024年03月09日(土)19時20分
イギリスの警察署でゾンビナイフを持つリシ・スナク英首相

警察署を視察し「ゾンビ」ナイフを手に取って説明を受けるリシ・スナク英首相 DAN KITWOOD/POOL-REUTERS

<主要紙が特集を組むほど、ロンドンをはじめとしたイギリス各地で刃物犯罪が蔓延している>

先日、疲れたうえに腹ペコで家にたどり着こうとしたところ、わが家の通りが警察の規制線で封鎖されているのを目にした。「立ち入り禁止」。

僕は女性警察官に、すぐそこの家だから通してもらえないかと聞いたが、申し訳ありませんがダメです、回り道してください、と言われた。

うちの通りはちょっと特殊な「形状」をしていて、こちらの端か反対側の端からしか家に到達できない。だからずっと先の端まで行ってそこから延々歩いて戻ってくるのは、かなりの遠回りだった。

回り道しながら当然、何が起こったのかと気になっていた。鑑識が行われるときには現場の完全な封鎖が必要になるから、僕はまず、重大な犯罪ではないかと考えた。日暮れ時だし、街の中心部だし......おそらく刃物で刺される事件でも起こったのだろう。多分、若い男が若い男を刺したのでは。

そして、まさにその通りのことが翌日、報道されていた。われながら見事な洞察だったと言う気などない。ほとんどの人だってそう推測するからだ。イギリスはけっこうな刃物社会になってきた。若い男たちはナイフを持ち歩き、それを使う。

ロンドンでは1年間で1万3500件

刃物犯罪の統計は非常に憂慮すべき事態を示している。ロンドンではほぼ蔓延中とも言えるほど。イブニング・スタンダード紙は、10代の刃物犯罪記事のキャンペーンを展開している。だから、深刻な殺傷事件が起こるたびに記事が掲載される。

特に力を入れていない時だったら、この手の犯罪は報道されないか小さな記事で終わっていただろうと考えると、憂慮せざるを得ない。周知のとおり、メディアの注目が持続する期間は短く、同様の事件が何度も繰り返されると、似たような記事を載せるのをやめてしまう傾向がある。「どうせまた同じ刃物事件だろう」と。

ロンドンでは、2023年6月までの1年間で警察に報告された刃物関連事件が1万3500件以上発生した。これは範囲を最大限に広げた数字で、実際には刃物を殺傷に使ったわけではなく強盗事件で刃物を「見せた」だけ、などの場合も含まれる。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

台湾、スパイ容疑で中国人を拘束 現役・退役軍人を勧

ビジネス

UBSがスイス本拠で事業継続表明、米への移転協議と

ビジネス

香港の新世界発展、早期の債券交換で13億ドルの債務

ワールド

米大統領、ベネズエラへの地上部隊派遣「排除せず」 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 7
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 10
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story