コラム

イギリスはすっかり「刃物社会」になった......あまりに多発するナイフでの死傷事件

2024年03月09日(土)19時20分
イギリスの警察署でゾンビナイフを持つリシ・スナク英首相

警察署を視察し「ゾンビ」ナイフを手に取って説明を受けるリシ・スナク英首相 DAN KITWOOD/POOL-REUTERS

<主要紙が特集を組むほど、ロンドンをはじめとしたイギリス各地で刃物犯罪が蔓延している>

先日、疲れたうえに腹ペコで家にたどり着こうとしたところ、わが家の通りが警察の規制線で封鎖されているのを目にした。「立ち入り禁止」。

僕は女性警察官に、すぐそこの家だから通してもらえないかと聞いたが、申し訳ありませんがダメです、回り道してください、と言われた。

うちの通りはちょっと特殊な「形状」をしていて、こちらの端か反対側の端からしか家に到達できない。だからずっと先の端まで行ってそこから延々歩いて戻ってくるのは、かなりの遠回りだった。

回り道しながら当然、何が起こったのかと気になっていた。鑑識が行われるときには現場の完全な封鎖が必要になるから、僕はまず、重大な犯罪ではないかと考えた。日暮れ時だし、街の中心部だし......おそらく刃物で刺される事件でも起こったのだろう。多分、若い男が若い男を刺したのでは。

そして、まさにその通りのことが翌日、報道されていた。われながら見事な洞察だったと言う気などない。ほとんどの人だってそう推測するからだ。イギリスはけっこうな刃物社会になってきた。若い男たちはナイフを持ち歩き、それを使う。

ロンドンでは1年間で1万3500件

刃物犯罪の統計は非常に憂慮すべき事態を示している。ロンドンではほぼ蔓延中とも言えるほど。イブニング・スタンダード紙は、10代の刃物犯罪記事のキャンペーンを展開している。だから、深刻な殺傷事件が起こるたびに記事が掲載される。

特に力を入れていない時だったら、この手の犯罪は報道されないか小さな記事で終わっていただろうと考えると、憂慮せざるを得ない。周知のとおり、メディアの注目が持続する期間は短く、同様の事件が何度も繰り返されると、似たような記事を載せるのをやめてしまう傾向がある。「どうせまた同じ刃物事件だろう」と。

ロンドンでは、2023年6月までの1年間で警察に報告された刃物関連事件が1万3500件以上発生した。これは範囲を最大限に広げた数字で、実際には刃物を殺傷に使ったわけではなく強盗事件で刃物を「見せた」だけ、などの場合も含まれる。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story