コラム

95歳のエリザベス女王がコロナ感染しても働き続ける理由

2022年03月03日(木)13時10分
95歳のエリザベス女王

コロナ感染で公務を「軽減」するまで働き通し JOE GIDDENS-POOL-REUTERS

<新型コロナウイルスに感染しても「軽い公務」を行っていたという英エリザベス女王。そこまでして働き続ける在位70年の95歳女性と、現代イギリス人の王室観とは>

新型コロナウイルスに感染したため、95歳の女性が仕事を軽減している。なんとも混乱する言い回しだ。まず、なぜ彼女は回復するまで仕事を休まないのか。次に、そもそもなぜそんな高齢女性が働いているのか。

(編集部注:3月1日、バッキンガム宮殿は女王の通常公務復帰を発表)

彼女の世代の女性の退職年齢は60歳だったから、同世代より35年も長く仕事を続けていることになる。職業人生を丸々1回分また繰り返しているくらいの期間だ。そこまでする理由は、もちろん、「彼女がイギリス女王だから」。通常の退職ルールは当てはまらず、王室支持者でなくとも格別と認めるほどの高い義務感に縛られて職務を続けている。

大掛かりな祭典はなかったが、英女王エリザベス2世は2月6日で驚嘆すべき在位70年を迎えた。彼女の即位は父ジョージ6世の死去に伴うものだったから、国家的祝祭の日とは言い難い。言い換えれば、女王にとっては歴史的節目であると同時に個人的な悲しみの日だと捉えられている。祝賀行事は6月に行われることになっていて、プラチナ・ジュビリー・バンクホリデー1日を加えた4連休となり、イギリス中で戴冠70周年記念イベントが開かれる。

95歳の女王の人気が国民の間でかつてなく高まっているのは疑いようがない。純粋に在位が長いことと、女王の献身的姿勢が敬意を集めていることも理由だろう。彼女は国家的惨事の現場に足を運び、元首としての役割を果たし、国のトップ外交官として振る舞う。

70年以上も国家元首であり続けたのに、ほとんど一つの失態も犯していないのは特筆に値する。時には、国民の気持ちを代弁してくれたりもする。2008年にはイングランド銀行(中央銀行)の職員に、金融危機を「なぜ誰も予見できなかったのか」と切り込んだ。昨年、夫のフィリップ殿下が亡くなった際には、国民の間に同情の声が広がった。

21歳の誓いを守り続ける英女王

困難な時期が訪れるたび、女王は国家の一体感と愛着とを一身に集めてきた。その最たる例が今回のパンデミックであり、フィリップの葬儀で女王がソーシャルディスタンスを忠実に守ってただ一人孤独に座る写真が報道された時は特にそうだった。

だが女王の人気の理由は、他のエリートたちの振る舞いとは対照的に、非の打ちどころがないから、という点が大きいだろう。英首相官邸でコロナ規制中にたびたび開かれていたパーティーが猛批判を浴びているのは、フィリップの葬儀前夜にも飲み会が行われていたせいもある。敬意に欠ける、という話ではない。女王が悲しみの渦中にあっても遵守していたロックダウンのルールを、首相らが軽視したことが問題なのだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

仏大統領府、トランプ氏の薬価巡る発言を「偽情報」と

ワールド

トランプ氏の平和評議会、サウジ・トルコ・エジプト・

ビジネス

トヨタ、降雪の影響で国内3工場3ラインの22日稼働

ワールド

インド経済の成長持続、需要回復で=中銀報告書
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story