コラム

ビットコインはこうしてビットコインになった......消えた創設者、チェーン上の埋蔵金、意志を継ぐ者たち

2019年08月20日(火)16時34分

ビットコインの開発

ビットコインの開発は有志によって行われており、決定的な権限を持つ主体は存在しない。

・ビットコインはSatoshi Nakamotoによって発案された
・それ以降はNakamotoを含む有志によって開発され、途中でNakamotoは姿を消した
・現在はビットコイン関連企業に所属しながら、ビットコインの開発に関わる開発者もいる(Linux等のオープンソースプロジェクトと同じ)
・マスターブランチへのコードのマージ(提案されたコードの統合)を管理する人物は複数存在するが、彼らは特別な決定権を持つリーダーではない

ビットコインの発行

ビットコインの最も分かりづらい点は「どこでどのように発行され、誰にどのようなルールで分配されるのか。ビットコインを支配するグループや企業がいないのに、どうやってコントロールしているのか?」という部分ではないだろうか。

・ビットコインは10分毎に一定量が新規で採掘されるが、採掘できるのはそのための計算競争に勝った1人のマイナーで、そのマイナーに新規発行量の全てが配布される
・マイニングには誰でも参加することができるが、競争が激化した現在ではマイニング専用のハードウェアと安い電気代に加えて、マイニング独自のノウハウが必要なためマイニング拠点は電気代や空調代の安い中国や北欧に集中している
・所有している計算量が多ければ多いほど、新規発行ビットコインを手に入れられる確率が上昇する
・マイニングは経済的インセンティブを与えることでビットコインブロックチェーンをセキュアにする仕組み(ここでのセキュリティはコードのバグを突く攻撃に対してではなく、ルールに従った正面からの攻撃に対して)
・ビットコインの獲得には大量のマイニングハードウェアと電気代、マイニングファームのノウハウが必要であり、無から価値を作り出しているわけではない

ビットコインの資産性

ビットコインの利点として恣意的な価値の希釈が起きづらい点が挙げられる。しかし、「これだけ価格が変動しておいて、何が価値の保存なのか」「そもそも株と違って価値の裏付けがないし、法定通貨と違って納税にも使えないではないか」と思う方も多いだろう。

・ビットコインには発行上限があり、2100万以上のビットコインは採掘されない(この点でゴールドになぞらえられることがある)
・発行上限の存在はインフレによる通貨価値の希釈を回避する手段となり得る
・ビットコインで納税はできないので、納税用途での価値の裏付けはない

プロフィール

indiv

2015年にイーサリアムに出会い暗号通貨界隈へ参入。2017年からはフルタイムで業界の仕事に従事。フリーランスとして複数の企業に関与しつつ、暗号通貨関連の調査研究・アーカイブを行うTokenLabにて業界の経営者や投資家に対して知見の共有を行う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米住宅価格指数、1月は前月比0.1%上昇=FHFA

ワールド

イラン紛争、今後数日が重大局面と米国防長官

ワールド

石油は米から買うかホルムズ海峡へ取りに行け、トラン

ワールド

ブチャ虐殺から4年、EU外相ら現地訪問 支援再確認
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story