コラム

ビットコインはこうしてビットコインになった......消えた創設者、チェーン上の埋蔵金、意志を継ぐ者たち

2019年08月20日(火)16時34分
ビットコインはこうしてビットコインになった......消えた創設者、チェーン上の埋蔵金、意志を継ぐ者たち

かつては個人のパソコンでも可能だったビットコインのマイニングも、大規模な業者同士による競争が激化 NiseriN/iStock

ビットコインの作り方

暗号通貨を理解する第一歩として、その代表格であるビットコインの技術的な側面と経済的な位置付けを俯瞰していこう。2008年にSatoshi Nakamotoはビットコインに関する論文を発表し、2009年にはソフトウェアをリリースしている。その後、Nakamotoは姿を消し、それ以降はビットコインの思想に共鳴した有志の開発者によって開発が続けられている。

ビットコインは平均して10分毎に新しいビットコインが採掘(マイニング)される仕組みになっているが、そのビットコインを受け取るのは開発者ではなく採掘の作業を行ったマイナーなので、開発者たちはビットコインプロトコルそのものから給与に類するものを受け取っているわけではない。ビットコインはオープンソースであり、初期の開発はボランティアによって支えられており、現在も無償で開発に従事する者は多い。

一方でBlockstream社のようなビットコイン関連企業に所属しながら給与を得ている開発者もいる。開発の方針自体も他のオープンソースプロジェクトと同じく、コミュニティが主体となって合議制で進められていくので所謂「リーダーとなるグループや企業」は存在しない。

今でこそマイニング用の専用マシンを使って大規模なマイニングが行われているビットコインだが、初期の頃はごく少数の人間しかマイニングに参加していなかったため、通常のPCでマイニングが可能であり、多くのビットコインがNakamoto自身によってマイニングされたと推測される。Nakamotoが所有するビットコインの量は60万~100万BTC程度といわれ、現在価値で6千億~1兆円(1BTC=100万円とする)にも及ぶ。これらのビットコインが使用されていない理由としては「Nakamotoが既に他界しているから」、「秘密鍵が紛失しているため取り出せなくなっているから」等が可能性として挙げられる。

Nakamoto自身の消失や眠っている大量のビットコインの存在は、ビットコインの仕組みに直接関係しているわけではないが、ビットコインに神秘性を与える要因となっており、このようなミステリアスな側面に惹かれるユーザーは少なくない。これらのストーリーこそが、ビットコインとその他のコイン(アルトコイン)を明確に分けているといっても過言ではない。

ビットコインは貨幣やゴールドになぞらえて説明されることが多いが、この対比からビットコインの全体像を理解することは難しい。以下に紛らわしい点を列挙してみよう。

プロフィール

indiv

2015年にイーサリアムに出会い暗号通貨界隈へ参入。2017年からはフルタイムで業界の仕事に従事。フリーランスとして複数の企業に関与しつつ、暗号通貨関連の調査研究・アーカイブを行うTokenLabにて業界の経営者や投資家に対して知見の共有を行う。

ニュース速報

ビジネス

独経済、今年は5.2%縮小へ 従来予想を上方修正=

ワールド

スウェーデン中銀、政策金利0%に据え置き 景気リス

ワールド

インドネシア、2020年の成長率予想引き下げ 最大

ワールド

中国がチベットで労働移動政策強化、職業訓練へて建設

MAGAZINE

特集:誤解だらけの米中新冷戦

2020-9・22号(9/15発売)

「金持ち」中国との対立はソ連との冷戦とは違う── 米中関係史で読み解く新冷戦の本質

※次号は9/23(水)発売となります。

人気ランキング

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではなくトランプ政治

  • 3

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の「特色ある」民族差別

  • 4

    金正恩が「飲み会で政策批判」のエリート経済官僚5人…

  • 5

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる…

  • 6

    「やめておけ、マイナス金利」 欧州金融界、逆効果示…

  • 7

    関係悪化の責任は安倍前首相にあると煽ってきた韓国…

  • 8

    EVで世界トップに上り詰めたテスラ、新たな電池戦略 …

  • 9

    トランプのWeChat禁止措置、連邦地裁が仮差し止め命令

  • 10

    台湾・蔡英文総統、菅首相と電話会談予定せず 森元首…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の「特色ある」民族差別

  • 3

    「ワクチンは安全」という信頼、日本は世界最低レベルだった

  • 4

    韓国の世代間格差と若者の怒り

  • 5

    水にひそむ「脳を食べるアメーバ」で少年が死亡

  • 6

    EUミシェル大統領「中国に利用されず」 首脳会談、習…

  • 7

    拡張主義・中国の「武力」を4カ国連携で封じ込めよ

  • 8

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像と…

  • 9

    中国からの「謎の種」、播いたら生えてきたのは.....…

  • 10

    親の過干渉が子どもの幸福感を下げる

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国・三峡ダムに過去最大の水量流入、いまダムはどうなっている?

  • 3

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像とメカニズム

  • 4

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 5

    1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をク…

  • 6

    中国の三峡ダム、豪雨で危険水位20メートル上回る 設…

  • 7

    撃墜されたウクライナ機、被弾後も操縦士は「19秒間…

  • 8

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 9

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!