コラム

ビットコインはこうしてビットコインになった......消えた創設者、チェーン上の埋蔵金、意志を継ぐ者たち

2019年08月20日(火)16時34分

かつては個人のパソコンでも可能だったビットコインのマイニングも、大規模な業者同士による競争が激化 NiseriN/iStock

ビットコインの作り方

暗号通貨を理解する第一歩として、その代表格であるビットコインの技術的な側面と経済的な位置付けを俯瞰していこう。2008年にSatoshi Nakamotoはビットコインに関する論文を発表し、2009年にはソフトウェアをリリースしている。その後、Nakamotoは姿を消し、それ以降はビットコインの思想に共鳴した有志の開発者によって開発が続けられている。

ビットコインは平均して10分毎に新しいビットコインが採掘(マイニング)される仕組みになっているが、そのビットコインを受け取るのは開発者ではなく採掘の作業を行ったマイナーなので、開発者たちはビットコインプロトコルそのものから給与に類するものを受け取っているわけではない。ビットコインはオープンソースであり、初期の開発はボランティアによって支えられており、現在も無償で開発に従事する者は多い。

一方でBlockstream社のようなビットコイン関連企業に所属しながら給与を得ている開発者もいる。開発の方針自体も他のオープンソースプロジェクトと同じく、コミュニティが主体となって合議制で進められていくので所謂「リーダーとなるグループや企業」は存在しない。

今でこそマイニング用の専用マシンを使って大規模なマイニングが行われているビットコインだが、初期の頃はごく少数の人間しかマイニングに参加していなかったため、通常のPCでマイニングが可能であり、多くのビットコインがNakamoto自身によってマイニングされたと推測される。Nakamotoが所有するビットコインの量は60万~100万BTC程度といわれ、現在価値で6千億~1兆円(1BTC=100万円とする)にも及ぶ。これらのビットコインが使用されていない理由としては「Nakamotoが既に他界しているから」、「秘密鍵が紛失しているため取り出せなくなっているから」等が可能性として挙げられる。

Nakamoto自身の消失や眠っている大量のビットコインの存在は、ビットコインの仕組みに直接関係しているわけではないが、ビットコインに神秘性を与える要因となっており、このようなミステリアスな側面に惹かれるユーザーは少なくない。これらのストーリーこそが、ビットコインとその他のコイン(アルトコイン)を明確に分けているといっても過言ではない。

ビットコインは貨幣やゴールドになぞらえて説明されることが多いが、この対比からビットコインの全体像を理解することは難しい。以下に紛らわしい点を列挙してみよう。

プロフィール

indiv

2015年にイーサリアムに出会い暗号通貨界隈へ参入。2017年からはフルタイムで業界の仕事に従事。フリーランスとして複数の企業に関与しつつ、暗号通貨関連の調査研究・アーカイブを行うTokenLabにて業界の経営者や投資家に対して知見の共有を行う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story