コラム

英語が苦手な日本人にTOEFL導入は逆効果だ

2013年07月15日(月)09時00分

今週のコラムニスト:スティーブン・ウォルシュ

[7月9日号掲載]

 6月のG8(主要8カ国)サミットでデービッド・キャメロン英首相らと英語で堂々と歓談する安倍首相の姿をテレビで見て、大いに感銘を受けた。英語でのコミュニケーション能力の向上を目指す日本人にとって素晴らしいお手本だ。その安倍首相は日本人の英語力強化の一環として大学入試にTOEFL(留学生用英語テスト)を導入することに前向きだが、果たして狙いどおりになるだろうか。

 ビジネス重視のTOEICに対し、TOEFLは英語を母国語としない人を対象に英語圏の大学で学ぶ語学力があるかを見る。スピーキングとライティングの試験もあるので、TOEICに比べて受験料が高く、採点もより主観的だ。

 安倍首相がTOEFL導入に前向きなのは、日本人のTOEFLスコアが他のアジアの国に比べて低いことも一因ではないだろうか。

 09年のアジア30カ国の平均点を見ると、日本は120点満点中67点で下から2番目。韓国は81点、中国は76点、北朝鮮は75点だった(マサチューセッツ工科大学〔MIT〕やコロンビア大学や、ハーバード大学などに入学するには100点前後必要だ)。

 私は、イギリスの大学への留学を目指す日本人学生を10年以上教えてきた。その経験から言えば、TOEFLを受験する日本人学生が特に苦戦するのは総合力を見る問題だ。まず文章を読み、それに関するディスカッションを聞き、賛否両方の意見を要約するといった言語的マルチタスクに、日本人は慣れていない。単語や細かい文法に気を取られて、文脈という「ビッグピクチャー(全体像)」が見えていない。

 日本の英語教育にありがちな細かさは、理数系やモノづくりなど完璧さが求められる分野では重要かもしれないが、コミュニケーションには不向きだ。言葉を理解するのは絵画を理解するようなもの。陰影(フレーズ)や個々の筆遣い(単語)に注目するのは、全体を大まかに理解してからだ。

 TOEFLを導入しても丸暗記と文法偏重の英語学習法に拍車が掛かるだけではないかと、日本で英語教育に携わっている人々は懸念している。教師の仕事が増えるだけで、生徒の勉強の仕方もTOEFLのスコアも変わらない。スコアアップを目指すなら、勉強や日本の学校での試験のやり方を変える必要がある。

 ただしTOEFLのスコアが上がってもコミュニケーション能力が向上するとは限らない。英語圏の大学に入学できる日本人学生は増えるだろうが、そこにはより大きな壁が待ち受けている。私の経験から言えば、TOEFLのスコアが高い学生でも英語でのコミュニケーションに苦労し、実力を十分発揮できない可能性がある。TOEFLは改善への小さな一歩にすぎず、コミュニケーション能力が飛躍的に向上するわけではない。

■スコアと実力にはギャップが

 TOEFLが英語力の向上や評価の決め手とは限らない。小学校低学年から英語でコミュニケーションできる力を養うカリキュラムを開発しないと、中学・高校でTOEFL対策の詰め込み教育が増える。TOEFLのスコアはいくらかよくなるかもしれないが、コミュニケーション能力は大して代わり映えしない。そんな当てにならないスコアを基準に、公的機関や企業は英会話の能力を必要とするポストの人選をする羽目になる。

 TOEFLのスコアに惑わされず、本当に使えるコミュニケーション能力の持ち主を見抜くにはどうするか。まずフェイスブックで外国人の友人が何人いるか、海外旅行に頻繁に行くかをチェックする。机の上に外国人の友人と飲みに行ったときの写真が何枚あるかも参考になる。

 実際に英語でのやりとりを理解できるかどうかを見極めるには、外国映画に連れていくといい。外国人の観客と同じところで笑えば合格だ!

プロフィール

東京に住む外国人によるリレーコラム

・マーティ・フリードマン(ミュージシャン)
・マイケル・プロンコ(明治学院大学教授)
・李小牧(歌舞伎町案内人)
・クォン・ヨンソク(一橋大学准教授)
・レジス・アルノー(仏フィガロ紙記者)
・ジャレド・ブレイタマン(デザイン人類学者)
・アズビー・ブラウン(金沢工業大学准教授)
・コリン・ジョイス(フリージャーナリスト)
・ジェームズ・ファーラー(上智大学教授)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、JPモルガンとCEO提訴 デバンキング

ワールド

欧州は行動の勇気欠く、ゼレンスキー氏が批判 ダボス

ビジネス

米国債保有増、8割が欧州 25年に「米国売り」見ら

ワールド

米エネ長官、世界の石油生産倍増を提唱 グリーンエネ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story