コラム

イギリスは燃えているか

2011年08月16日(火)16時26分

 私のなかの英国は、クラッシュ(London Calling)やセックス・ピストルズ(Anarchy in the UK)などのパンクとかモッズ、あるいはジョン・オズボーン(「怒りをこめて振り返れ」)とかアラン・シリトー(「土曜の夜と日曜日の朝」)などの「怒れる若者たち」なので、8月はじめからイギリス中を席捲している暴動は、それほど意外ではない。映画でいえば、「マイ・ビューティフル・ランドレット」(ダニエル・ディ・ルイス!)なので、移民の第二、第三世代と白人貧困層が置かれた問題にも、そんなにびっくりしない。なんといっても、マルクスがその資本主義社会を見て「資本論」を書いたのが、英国である。

 そうはいっても、今回の連日の暴動は深刻かつ要注目である。80年代の人種暴動と同種視する報道もあるが、暴動発生の引き金となったアフリカ/カリブ系市民への誤射事件を除けば、暴動を起こしている側も被害にあっている側も、はっきりとエスニック対立で争点が分かれているわけではない。数年前にフランスで問題視されたような、イスラーム系移民の暴動とも違う。昨今の経済悪化、それに対する政府の無策が槍玉に挙げられていることは確かだが、暴れているのは中産階級の若者でもあるので、マルクスが切実に感じ取った階級対立が噴出しているというのでも、ない。フーリガン的伝統はあっても、略奪や焼き討ちが土曜の夜の昔からの伝統だったわけではない。これはいったい、何なのだろう?

 ヨーロッパ全体の経済悪化、EUの失敗、多文化主義の失敗が近年ことさらに指摘される。そうした諸矛盾が、社会のマージナルな部分に位置する移民や若者に集約されて噴出する。7月のノルウェーでのテロ事件はもとより、近年ヨーロッパ全体での極右の台頭、反移民を掲げる保守派の政治舞台での主流化を見れば、単なる一国の社会現象として軽視すべきではない。今、ヨーロッパ中の社会学者、政治学者、文化人類学者が、この問題をどう分析すべきか、一斉に頭を働かせていることだろう。

 むろん、第二次大戦以降経済的理由に植民地政策の遺産が加わって、中東、アジア諸国の旧植民地からの大量の労働力を求めてきた仏、英、独など、移民受け入れ経験の長い国と、ノルウェーのように(経済的理由もあるが)多元主義の理念から移民との共存を追及してきた難民受け入れ国を、一緒に議論することはできない。またヨーロッパでのさまざまな反移民感情の噴出を、政治問題として捉えるか、社会問題と考えるか、犯罪なのか文明対立なのか、はたまた行き過ぎたサブカルとみなすべきなのか、単純に一通りの解決策を探すべきではない。事件後即座に、わかりやすくとっときやすい十把一絡げな解説があまり出てこないところを見ると、いろいろな要素が絡んだ深刻な問題だからこそ、各分野の専門家たちは結論を急がず、あくまでも分析に慎重なのだろう。

 そう考えると、十年前の米国同時多発テロ事件に対する「対テロ戦争」という、即座のとっつきやすい回答が、どれだけ短絡的だったかがよくわかる。あのとき政治家と学者と報道者が、個別に十分に慎重な対応をとっていれば、その後の展開はどうだったか、と改めて考える。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英インフレ期待、2月は低下=シティ・ユーガブ調査

ワールド

仏国民、極左政権をより警戒 極右への支持拡大=世論

ワールド

米国防総省、防衛関連企業にアンソロピック依存度の評

ビジネス

韓国中銀、予想通り金利据え置き 26年成長見通し引
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story