コラム

シーア派大物思想家の死を巡って

2010年08月18日(水)15時26分

 少し前のことになるが、先月6日、レバノンのシーア派宗教指導者、ムハンマド・ファドラッラー師が逝去した。このファドラッラー、イスラエルや欧米諸国から「テロ集団」とみなされているレバノンの政治勢力、ヒズブッラーの精神的指導者だということで、あたかも「テロリストの師匠」のように報じられている。それはちょっとなあ、と思い続けてきたので、この機に少し、彼のことに触れてみたい。というのも、彼の世代のイスラーム思想家たちは、シーア派社会のなかでたいへん重要な位置を占めるからである。

 レバノン人の両親のもとに生まれたファドラッラーは、生まれ育ちはイラクのシーア派聖地のナジャフで、1966年、31歳までそこでイスラーム教育を受けた。50年代後半から60年代前半に20歳代という才気煥発な青春時代を送った、ということは、実に重要だ。なぜなら同じ頃、同様に才能溢れる若き宗教指導者、ムハンマド・バーキル・サドルが、革命的なイスラーム思想を引っさげて、ナジャフに一大旋風を巻き起こしていたからである。

 当時宗教界は、教育や冠婚葬祭といった宗教の基本的な仕事すら国の行政に奪われ、衰退の一路をたどっていた。頑迷固陋な保守派の長老たちは象牙の塔にしがみつくだけ、若者は宗教よりも当時流行の左翼思想に傾倒する中、バーキル・サドルら若手のイスラーム思想家たちは、イスラームをいかに現代社会のなかで再生するかに力を注いだ。サドルの提唱する新しいイスラーム思想は、社会主義や資本主義ができることはイスラームにだって(それ以上に)できるという、現代西欧思想へのチャレンジだった。
 
 50年代に頭角を現したこうしたシーア派若手思想家たちが、70年代後半以降のシーア派社会の動乱を支えたといって過言ではない。まずは、イランのホメイニー。ナジャフでの留学のあとパリに亡命し、1979年のイラン革命を指導して、世界で始めて宗教学者が統治するイスラーム政権を作った。ホメイニー同様、イスラームによる政治監視を主張したバーキル・サドルは、80年にサダム・フセインに殺されたが、彼が設立したダアワ党は現在、イラク戦争後のイラクで堂々たる与党の座にあり続けている。そして、ファドラッラーの作ったヒズブッラーは、イスラエルの攻撃に屈することなくレバノン南部で勢力を誇る。

 なので、CNNの中東担当のベテラン、オクタヴィア・ナスル女史が「ファドラッラーを尊敬する」と述べて解雇されたのには、深く同情を禁じえない。好き嫌いは別として、これらの思想家たちが現代シーア派社会に大きな影響を与えたことは、紛れもない事実だからである。駐レバノン英国大使を含めて、こっそりツイッターでファドラッラーに賛辞を送っている人たちも少なくないのだから、いい加減「テロリストの親玉」報道は止めて欲しいものだ。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン間接協議、ジュネーブで始まる

ビジネス

印マルチ・スズキ、初の国内向けEV発売 バッテリー

ワールド

英失業率、第4四半期5.2%に悪化 3月利下げ観測

ワールド

ロ・ウクライナ和平協議、領土問題が焦点に ジュネー
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story