コラム

面白研究に下ネタ 科学の裾野を広げる「イグ・ノーベル賞」の奥深さ

2021年09月28日(火)11時30分
2017年のイグ・ノーベル賞授賞式

2017年に物理学賞を受賞したマーク・アントワン・ファルダン氏と名物の「照明係」(左)。授賞式まで全力で楽しむのが「イグ・ノーベル賞」流(2017年9月14日)  GRETCHEN ERTL-REUTERS

<猫は固体であると同時に液体で、セックスは鼻づまりを解消する? ノーベル賞のパロディ版として30年前に始まり、多くの笑いと問いを提供してきた「イグ・ノーベル賞」の真価を、作家で科学ジャーナリストの茜灯里が解説する>

バケツや金魚鉢などの容器に応じて変幻自在に姿を変える猫は「液体」である──そう言われたら、どう思いますか?

「そのとおりだ」と肯定する人も、「液体」は猫の身体の柔軟性の比喩であることは十分に承知しているでしょう。けれど、フランスの流動学者マーク・アントワン・ファルダン氏による「猫は固体と液体の両方になれるのか?」という論文は、2017年イグ・ノーベル物理学賞を受賞しました。

「イグ(ig)」は英語で否定を意味する接頭詞なので、イグ・ノーベル賞はいわば「裏ノーベル賞」です。この賞は、ノーベル賞のパロディ版として1991年に始まりました。毎年9月に、ノーベル賞の科学3分野(生理学・医学、物理学、化学)や、年ごとに変わる独自分野(心理学賞、科学教育賞など)で受賞者が選出されています。

30年の歴史で、日本人の受賞は27回。今年も「歩きスマホが周囲の歩行者に与える影響」の実験で、京都工芸繊維大学助教の村上久氏らが運動力学賞を受賞しました。

不名誉な賞なのか

有名な賞のパロディ版というと、「米アカデミー賞」に対する「ゴールデン・ラズベリー賞(ラジー賞)」がよく知られています。ラジー賞は米アカデミー賞授賞式の前日に「最低の映画」を選んで表彰するものです。

ならば、イグ・ノーベル賞は「最低の研究」に与えられる賞なのでしょうか。賞の創設者で科学ユーモア誌「Annals of Improbable Research」の編集者であるマーク・エイブラハムズ氏は、「最初は笑えるが、その後考えさせる科学研究に贈る賞」と説明します。

実際、「なぜこの研究は笑えるのか」を考えると、身近な疑問を科学で解明する面白さや、疑似科学の危うさなどが浮き彫りになります。受賞者に名誉を与えるだけでなく、一般の人に楽しみながら「科学とは何か」を考えさせる、とても知的な賞なのです。

受賞理由で笑って、真の研究目的に納得する

イグ・ノーベル賞の日本人初受賞は、1992年に資生堂の研究員たちが獲得した医学賞です。受賞理由は「『足の悪臭の原因となる化学物質の解明』。特に『自分の足が臭いと思っている人の足は臭く、思っていない人の足は臭くない』という結論に対して」。

足が臭い人は自覚しているという指摘に、クスッと笑う人は多いでしょう。ですが、この研究はデオドラント(臭いのケア)商品の開発のために、足が臭い人と臭くない人のグループに分けて靴下から化学物質を抽出して、足の悪臭の原因物質「イソ吉草酸」を世界で初めて解明した、という至極真っ当で意義深いリサーチです。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アドテスト、ユーロ円建てCB1000億円 半導体検

ビジネス

日経平均は急反発、2675円高 中東情勢の早期収束

ビジネス

アングル:日経平均の底堅さは本物か、「離れ小島」リ

ワールド

EU議員団が訪中、中国製品の安全性と市場開放で圧力
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story