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日経平均は大幅続落1050円安、今年最大の下げ幅　原油急落と円高を嫌気

2020年3月9日（月）16時35分

東京株式市場で日経平均は大幅続落し、終値ベースで今年最大の下げ幅となった。写真は都内で9日撮影（2020年　ロイター／EDGARD GARRIDO）

東京株式市場で日経平均は大幅続落し、終値ベースで今年最大の下げ幅となった。原油価格の急落と為替の円高進行に伴い、朝方から全面安の展開となった。日経平均は心理的節目である2万円を下抜けた後もさらに下げ幅を拡大。一時1万9500円を割り込み、2019年1月4日以来、約1年2カ月ぶりの安値をつけた。東証1部の売買代金は3兆4646億4000万円まで膨らんだ。

日経平均は前営業日比406円44銭安で続落スタート。その後心理的節目である2万円をあっさり割り込んだ。為替の円高や米株先物の急落などを横目に、じりじりと下げ幅を拡大。前場の取引時間中で一時1万9472円26銭まで下落した。外為市場でドル／円が一時101.55円まで急落したことが日本株の上値を重くした。

後場は1万9500円台を挟んで一進一退となり、1万9698円76銭で取引を終えた。

東京時間では米WTI原油先物が一時1バレル＝27.34ドルまで下落し、2016年2月以来の安値を付けた。「OPECプラス」の協調減産協議の決裂やサウジアラビアの原油大幅増産計画などが嫌気された。

TOPIXも大幅安。東証33業種すべてが値下がりとなり、鉱業、石油・石炭製品などの値下がり率が目立った。原油価格が急落したことが嫌気され、国際石油開発帝石、石油資源開発、コスモエネルギーホールディングス、JXTGホールディングスなどが下落した。

そのほか、三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループ、野村ホールディングスなどの金融株も大幅安となった。「グランド・プリンセスで集団感染の恐れなど、米国でも深刻度が増しており、金利低下圧力が一段と高まった」（キャピタル・パートナーズ証券・チーフマーケットアナリストの倉持宏朗氏）という。

ソフトバンクグループは10％超安。原油価格の急落に伴い、同社のビジョン・ファンドに出資するサウジ政府系ファンドの資金に与える影響が懸念された。

市場では「株式は売られ過ぎの側面が強いが、いったんこうしたセンチメントが強まると、何が下値を支えるきっかけとなり得るのか見いだしづらい。しばらく不安定な相場が続きそうだ」（大和証券・チーフグローバルストラテジストの壁谷洋和氏）との声が聞かれた。

東証1部の騰落数は、値上がり22銘柄に対し、値下がりが2138銘柄、変わらずが3銘柄だった。

日経平均

終値　　　　　 19698.76 -1,050.99

寄り付き　　　 20343.31

安値／高値　　 19,472.26─20,347.19

TOPIX

終値　　　　　　 1388.97 -82.49

寄り付き　　　　 1442.62

安値／高値　　　 1,378.43─1,443.16

東証出来高（万株） 251847

東証売買代金（億円） 34646.4

［ロイター］


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