最新記事
ステルス対決

中国の最新鋭ステルス爆撃機H20は「恐れるに足らず」──米国防総省

Pentagon dismisses China's B-21 stealth bomber rival: Reports

2024年4月25日(木)16時18分
マイカ・マッカートニー
2016年に米空軍が公開したB21の完成予想イラスト

2016年に米空軍が公開したB21の完成予想イラスト REUTERS

<アメリカの最新鋭ステルス爆撃機B21には「遠く及ばない」との見解を示した>

中国が開発中のステルス爆撃機の性能は、アメリカの最新鋭ステルス爆撃機B21「レイダー」には遠く及ばない――米国防総省のある当局者がこう語った。

【動画】カリフォルニアで試験飛行中のB21の映像

この当局者は4月22日に、匿名を条件とした記者団との対話の中で、「中国初の戦略ステルス爆撃機H20のシステム設計を見ると、とくに「見えなさ(可観測性)」という点でアメリカのステルス爆撃機、とりわけ今後導入予定の最新鋭のステルス爆撃機には遠く及ばない」と述べた。

ステルス技術を搭載し、核兵器および通常兵器の両方を搭載可能なH20は、太平洋におけるパワーバランスを変える可能性がある。中国人民解放軍空軍の王偉副司令官は3月に、H20は「近いうちに」公開されると述べていた。

だが前述の米国防総省当局者は、H20の性能が期待されているほどのものかどうかは疑わしいとの見方を示す。「中国は自分たちが偉大な軍事大国であることを示したいというだけの理由から、H20を公開している可能性がある。H20の公開は必ずしも、彼らが必要とする種類の能力または数量を実際に確保したことを意味しない」

この当局者は、中国はアメリカのB21や旧型機のB2「スピリット」と同等のシステムを開発しようとしているものの「工学設計の面で多くの困難に直面」していることが分かっていると主張。だが中国が直面しているより大きな課題は、これらのシステムを「迅速かつ大規模に」運用できる有能な人材の不足■補足■だと述べた。

「ほぼ確実」な米中衝突への備えか

中国政府は2016年にH20(アナリストの間では「轟」の異名で呼ばれている)の開発に着手したことを発表して以降、その詳細を一切明らかにしてこなかった。

H20は最大積載量が45トンとされており、これはアメリカが保有するB2の20トン、B52「ストラトフォートレス」の35トンを上回る。航続距離は、グアム駐留米軍に脅威をもたらす約8500キロメートルから、ハワイも視野に入る約1万2000キロメートルと推定されている。

中国政府は、アジア太平洋地域で米軍と力を均衡させることができる「世界一流の」軍の設立を目指す習近平国家主席の計画に沿って着実に、人民解放軍の近代化を推し進めている。この軍備増強を受けて、アメリカは日本やフィリピン、オーストラリアをはじめとする地域の同盟諸国との安全保障協力を強化しており、これら同盟諸国は防衛能力の強化への投資を増やしている。

米軍の指導部は、中国との戦争は回避可能だと強調しているが、前述の米国防総省当局者は22日、習近平と中国共産党は米中の衝突について、アメリカ側が仕掛けてくる形で「ほぼ確実に」起こると考えていると述べた。

本誌はこの件について中国外務省に書面でコメントを求めたが、返答はなかった。

米大手国防企業ノースロップ・グラマンが開発した、核兵器を搭載可能のB21は深部攻撃向けに設計されており、電子戦能力が強化され、また敵のレーダーに映りにくい次世代ステルス技術が使用されている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米財務長官、次期FRB議長人選巡りトランプ氏と時間

ビジネス

FRBが金利据え置き、反対2票 利下げ再開時期の手

ワールド

ドイツ銀、資金洗浄疑いで家宅捜索 外国企業との取引

ワールド

米国務長官「イラン政府これまでになく弱体化」、デモ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 7
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 8
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    筋トレ最強の全身運動「アニマルドリル」とは?...「…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中