最新記事
兵器

「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入、強烈な爆発で「木端微塵」に...ウクライナが映像公開

Ukraine's Devastating Thermobaric Drone Wipes Out Russian Target

2024年4月7日(日)13時00分
エリー・クック
ウクライナ軍のFPV(一人称視点)ドローン

ウクライナに提供されたFPVドローン(2024年2月) Viacheslav Ratynskyi-Reuters

<強力な破壊力を持つ燃料気化爆弾(サーモバリック爆弾)は今回の戦争で、ウクライナとロシア双方に使用されている>

ウクライナ軍のFPV(一人称視点)ドローンが燃料気化爆弾(サーモバリック爆弾)を使って、ロシア軍が占拠する建物を攻撃した瞬間だとされる新たな映像が公開された。ウクライナの攻撃ドローンが平屋の建物に窓から突入すると、その直後に強力な爆発が発生し、一瞬にして建物が崩壊したように見える。

■【動画】「燃料気化爆弾」ドローンが砲弾不足のウクライナを救う? ロシア軍拠点を「木端微塵」にする衝撃の瞬間

この映像はウクライナ軍の第28機械化旅団が撮影したもので、ネット上で拡散している。第28機械化旅団が投稿したより長い映像は、この建物に向かうFPVドローンからの映像と見られ、その後、飛行中の別のドローンからの映像に切り替わる。

本誌はこの映像の信ぴょう性を独自に確認できておらず、第28機械化旅団にコメントを求めている。

燃料気化爆弾は、ウクライナ戦争の開始直後から使用されており、二度の爆発によって通常兵器よりも破壊的な効果をもたらす。

FPVドローンはウクライナにとって、ロシアよりも速く、優れている無人機を、より多く開発する競争の要だ。ドローンがロシア軍の車両に向かって爆発するドラマチックな戦場の映像を記録するのに使われたり、砲撃を誘導する偵察ツールとして配備されたりしている。

ウクライナ軍の弾薬はロシア軍の5分の1程度

軍事専門家のデービッド・ハンブリングによれば、ウクライナが燃料気化爆弾を搭載したFPVドローンを大量に製造しているため、最近ではそれらのドローンの攻撃を目にする機会が増えているという。

「ウクライナはロシアの防衛陣地を攻撃する際、砲弾不足を補うために、大きな爆風効果を持つ精密なドローンを使用する可能性がある」とハンブリングは本誌に語った。

ウクライナの東部と南部で2年以上続いている地上戦では、大砲とその弾薬が重要な役割を担っている。だがウクライナ政府高官や欧米のアナリストは、ロシア軍が西に進撃する中、ウクライナは砲弾不足によって作戦の制限を余儀なくされていると指摘する。ウクライナ軍の弾薬は、ロシア軍が使用可能な弾薬の5分の1程度と考えられている。

ウクライナはこの差を埋めるため、ドローンに燃料気化爆弾を搭載するなど、新しい戦術に目を向けていると、ハンブリングは述べる。

燃料気化爆弾は「地下壕や塹壕、建物の中にいる部隊を攻撃する場合に選ばれる」とハンブリングは説明する。一方のロシア軍は、燃料気化爆弾の弾頭を搭載したドローンはまだ使用していないとみられるという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ミャンマーで総選挙投票開始、国軍系政党の勝利濃厚 

ワールド

米、中国の米企業制裁「強く反対」、台湾への圧力停止

ワールド

中国外相、タイ・カンボジア外相と会談へ 停戦合意を

ワールド

アングル:中国企業、希少木材や高級茶をトークン化 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中