最新記事
兵器

「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入、強烈な爆発で「木端微塵」に...ウクライナが映像公開

Ukraine's Devastating Thermobaric Drone Wipes Out Russian Target

2024年4月7日(日)13時00分
エリー・クック
ウクライナ軍のFPV(一人称視点)ドローン

ウクライナに提供されたFPVドローン(2024年2月) Viacheslav Ratynskyi-Reuters

<強力な破壊力を持つ燃料気化爆弾(サーモバリック爆弾)は今回の戦争で、ウクライナとロシア双方に使用されている>

ウクライナ軍のFPV(一人称視点)ドローンが燃料気化爆弾(サーモバリック爆弾)を使って、ロシア軍が占拠する建物を攻撃した瞬間だとされる新たな映像が公開された。ウクライナの攻撃ドローンが平屋の建物に窓から突入すると、その直後に強力な爆発が発生し、一瞬にして建物が崩壊したように見える。

■【動画】「燃料気化爆弾」ドローンが砲弾不足のウクライナを救う? ロシア軍拠点を「木端微塵」にする衝撃の瞬間

この映像はウクライナ軍の第28機械化旅団が撮影したもので、ネット上で拡散している。第28機械化旅団が投稿したより長い映像は、この建物に向かうFPVドローンからの映像と見られ、その後、飛行中の別のドローンからの映像に切り替わる。

本誌はこの映像の信ぴょう性を独自に確認できておらず、第28機械化旅団にコメントを求めている。

燃料気化爆弾は、ウクライナ戦争の開始直後から使用されており、二度の爆発によって通常兵器よりも破壊的な効果をもたらす。

FPVドローンはウクライナにとって、ロシアよりも速く、優れている無人機を、より多く開発する競争の要だ。ドローンがロシア軍の車両に向かって爆発するドラマチックな戦場の映像を記録するのに使われたり、砲撃を誘導する偵察ツールとして配備されたりしている。

ウクライナ軍の弾薬はロシア軍の5分の1程度

軍事専門家のデービッド・ハンブリングによれば、ウクライナが燃料気化爆弾を搭載したFPVドローンを大量に製造しているため、最近ではそれらのドローンの攻撃を目にする機会が増えているという。

「ウクライナはロシアの防衛陣地を攻撃する際、砲弾不足を補うために、大きな爆風効果を持つ精密なドローンを使用する可能性がある」とハンブリングは本誌に語った。

ウクライナの東部と南部で2年以上続いている地上戦では、大砲とその弾薬が重要な役割を担っている。だがウクライナ政府高官や欧米のアナリストは、ロシア軍が西に進撃する中、ウクライナは砲弾不足によって作戦の制限を余儀なくされていると指摘する。ウクライナ軍の弾薬は、ロシア軍が使用可能な弾薬の5分の1程度と考えられている。

ウクライナはこの差を埋めるため、ドローンに燃料気化爆弾を搭載するなど、新しい戦術に目を向けていると、ハンブリングは述べる。

燃料気化爆弾は「地下壕や塹壕、建物の中にいる部隊を攻撃する場合に選ばれる」とハンブリングは説明する。一方のロシア軍は、燃料気化爆弾の弾頭を搭載したドローンはまだ使用していないとみられるという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロの外交への意欲後退、トマホーク供与巡る決定欠如で

ワールド

米国務長官、週内にもイスラエル訪問=報道

ワールド

ウクライナ和平へ12項目提案、欧州 現戦線維持で=

ワールド

トランプ氏、中国主席との会談実現しない可能性に言及
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない「パイオニア精神」
  • 4
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 5
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 6
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    増える熟年離婚、「浮気や金銭トラブルが原因」では…
  • 10
    若者は「プーチンの死」を願う?...「白鳥よ踊れ」ロ…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレクトとは何か? 多い地域はどこか?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 10
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中