10月６日、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は２００９年の世界の温室効果ガスの排出量は、金融危機後の深刻な景気後退のために当初の予想より３％減少すると発表した。英ガーディアン紙は、温室効果ガスの排出量が前年より減ったことは過去50年間でたった４回しかなく、その原因は主に鉱工業生産の減少だと報じた。
だとすれば、排出量は景気回復とともにまたすぐ増加し始めるだろう。ＩＥＡは先の報告書のなかで、気候変動やそれによる天変地異を回避するために経済規模を縮小する必要はないが、「今後20年間に３５０以上の原子力発電所と35万の風力発電所を作らなければならない。また２０２０年までに、自動車の60％はガソリンから代替エネルギーに切り替える必要がある」と指摘している。
それで思い出したのが、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスが先月発表した興味深い研究だ。気候変動を防ぐ特効薬は、避妊具の普及だというのだ。産まれてくる子供が減れば炭素を排出する人間も減るから、気候変動も少なくなるというわけだ。
そこからさらに連想してしまったのが、「人類は自発的に絶滅しよう運動」。地球の生態系を健康に戻すため、人間が進んで生殖活動をやめようと呼びかけている。世も末ではないか。
──アニー・ラウリー
［米国東部時間2009年10月06日（火）13時50分更新］
