最新記事
兵器

自爆ドローンが、ロシア兵に「突撃」する瞬間映像をウクライナが公開...シャベルで応戦するも避けきれず

Russian soldier attempts to fight off drone with shovel: Video

2024年5月26日（日）13時10分
エリー・クック
ウクライナ軍のドローン

Dmytro Smolienko/Ukrinform/Sipa USA via Reuters Connect

＜ウクライナ軍は、戦場の歩兵や装甲車両、戦車だけでなく、ロシア国内の石油精製所などを標的にした攻撃にもドローンを使用＞

戦闘を続けるウクライナとロシアがドローン開発でしのぎを削るなか、ロシア軍の兵士にウクライナ軍のドローンが襲い掛かり、シャベルで必死に叩き落そうとする様子を捉えたとされる動画が公開された。ウクライナの戦場では数多くのドローンが使用されており、ロシア軍が「特攻」に手を焼く様子を捉えた動画はたびたび投稿されている。

■【動画】「自爆型ドローン」がロシア兵士に「突撃」する瞬間映像...シャベルで必死に応戦も、最後には爆発の餌食に

インターネット上で大きな注目を集め、ウクライナ人ジャーナリストのユーリイ・ブツソフをはじめとする親ウクライナのアカウントで共有されている短い動画には、ウクライナ国内（詳細な場所は不明）の塹壕にいるロシア軍の兵士にドローンが猛スピードで向かっていく様子が映っている。

別の角度から撮影されたドローン映像には、その兵士がシャベルを使ってドローンを追い払おうとするものの、反撃をかわしたドローンが爆発して兵士も巻き込まれる様子が映っている。動画の続きには兵士が動かずに横たわる様子が映っているが、この兵士が先ほどの兵士と同一人物なのか、彼がドローンの爆発によって死亡したのかどうかは不明だ。

本誌はこの動画の信ぴょう性について独自に確認を取ることはできず、ロシア国防省にメールでコメントを求めたがこれまでに返答はない。

ドローンはロシアのさまざまな標的攻撃に使われている

ロシアがウクライナへの本格侵攻を開始した2022年2月24日以降、ウクライナは何カ月もの時間をかけて「ドローン軍」をかき集め、新しいドローンの開発やさらなる開発のための資金調達も続けてきた。偵察任務の支援や自爆型ドローンによる攻撃、砲撃の誘導など、ドローンは戦闘のほぼ全ての側面で使用されている。

動画はウクライナ軍第54独立機械化旅団のドローンパイロットが撮影したものとされている。同旅団はウクライナ東部ハルキウ州の州都ハルキウ東方のクピャンスク周辺にある前線近くで作戦を展開している。

戦闘開始以降ソーシャルメディアには、ロシア軍の兵士たちが即席の兵器を使ってウクライナ軍のドローンから身を守る様子を捉えたとみられる様子を捉えた数々の動画が投稿されてきた。4月後半にインターネット上に出回った動画は、ロシア軍の兵士が、ウクライナ軍第82独立空中強襲旅団が運用するドローンをシャベルで撃退しようとする様子を捉えたもののようだ。

ウクライナ軍はロシア軍の歩兵や装甲車両、戦車だけでなく、戦場から遠く離れたロシア領内の石油精製所などを狙った攻撃にもドローンを使用してきた。

【関連記事】
【動画】ロシア兵が撃ち落としたドローンが、なんと味方に直撃してしまう衝撃の瞬間映像
閲覧注意：HIMARS「ロケット砲」攻撃が、集合したロシア兵士たちに「直撃」...衝撃の瞬間映像

次のページアメリカがウクライナに攻撃中止を要請との報道も
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

北朝鮮と関係するハッカーが「裏方」ソフトに不正侵入
2026.04.01

ビジネス

三井住友銀、米法人傘下銀の商業銀行事業を現地行に売
2026.04.01

ワールド

トランプ氏、対イラン作戦2─3週間内に終結も　「間
2026.04.01

ワールド

米国民の3分の2、「目標未達でも」イラン戦争の早期
2026.04.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中