最新記事
兵器

自爆ドローンが、ロシア兵に「突撃」する瞬間映像をウクライナが公開...シャベルで応戦するも避けきれず

Russian soldier attempts to fight off drone with shovel: Video

2024年5月26日(日)13時10分
エリー・クック
ウクライナ軍のドローン

Dmytro Smolienko/Ukrinform/Sipa USA via Reuters Connect

<ウクライナ軍は、戦場の歩兵や装甲車両、戦車だけでなく、ロシア国内の石油精製所などを標的にした攻撃にもドローンを使用>

戦闘を続けるウクライナとロシアがドローン開発でしのぎを削るなか、ロシア軍の兵士にウクライナ軍のドローンが襲い掛かり、シャベルで必死に叩き落そうとする様子を捉えたとされる動画が公開された。ウクライナの戦場では数多くのドローンが使用されており、ロシア軍が「特攻」に手を焼く様子を捉えた動画はたびたび投稿されている。

■【動画】「自爆型ドローン」がロシア兵士に「突撃」する瞬間映像...シャベルで必死に応戦も、最後には爆発の餌食に

インターネット上で大きな注目を集め、ウクライナ人ジャーナリストのユーリイ・ブツソフをはじめとする親ウクライナのアカウントで共有されている短い動画には、ウクライナ国内(詳細な場所は不明)の塹壕にいるロシア軍の兵士にドローンが猛スピードで向かっていく様子が映っている。

別の角度から撮影されたドローン映像には、その兵士がシャベルを使ってドローンを追い払おうとするものの、反撃をかわしたドローンが爆発して兵士も巻き込まれる様子が映っている。動画の続きには兵士が動かずに横たわる様子が映っているが、この兵士が先ほどの兵士と同一人物なのか、彼がドローンの爆発によって死亡したのかどうかは不明だ。

本誌はこの動画の信ぴょう性について独自に確認を取ることはできず、ロシア国防省にメールでコメントを求めたがこれまでに返答はない。

ドローンはロシアのさまざまな標的攻撃に使われている

ロシアがウクライナへの本格侵攻を開始した2022年2月24日以降、ウクライナは何カ月もの時間をかけて「ドローン軍」をかき集め、新しいドローンの開発やさらなる開発のための資金調達も続けてきた。偵察任務の支援や自爆型ドローンによる攻撃、砲撃の誘導など、ドローンは戦闘のほぼ全ての側面で使用されている。

動画はウクライナ軍第54独立機械化旅団のドローンパイロットが撮影したものとされている。同旅団はウクライナ東部ハルキウ州の州都ハルキウ東方のクピャンスク周辺にある前線近くで作戦を展開している。

戦闘開始以降ソーシャルメディアには、ロシア軍の兵士たちが即席の兵器を使ってウクライナ軍のドローンから身を守る様子を捉えたとみられる様子を捉えた数々の動画が投稿されてきた。4月後半にインターネット上に出回った動画は、ロシア軍の兵士が、ウクライナ軍第82独立空中強襲旅団が運用するドローンをシャベルで撃退しようとする様子を捉えたもののようだ。

ウクライナ軍はロシア軍の歩兵や装甲車両、戦車だけでなく、戦場から遠く離れたロシア領内の石油精製所などを狙った攻撃にもドローンを使用してきた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

NASA、「スターライナー」飛行試験失敗で報告書 

ワールド

米CDC、2月のワクチン諮問委員会中止 新たな日程

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」と表明=

ワールド

米J&Jが整形外科事業売却を準備、評価額最大200
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中