コラム

シリコンバレーのリクルートAI研究所はチャットボットを開発していた

2016年11月07日(月)16時00分

ivanastar-iStock.

<シリコンバレー出張スペシャル>第2回
 
 第1回はこちら 次のAIフロンティアは自然言語処理?

 これまでリクルートのAIに関する研究開発プロジェクトを重点的に取材してきたが、そのプロジェクトの集大成とも言えるシリコンバレーのAI研究所って、どんな感じで運営されているのだろうか。ちょうどシリコンバレーに出張する機会があったので、リクルートのAI研究所を訪ねてきた。

 リクルートが所有するデータの有効活用を目指した研究開発が行われているということはもちろん想定の範囲内だったが、おどろいたのはチャットボットを開発していたこと。同研究所以外にも何社かスタートアップを訪問したり、業界関係者を取材したが、聞こえてくるのはチャットボットの話ばかり。チャットボットが次のホットな領域になることはほぼ間違いなさそうだ。

世界的AI企業に生まれ変わろうとするリクルート

 AIに関してリクルートの取材を始めたのは2年ほど前のことだ。AIが急速に進化し始めたと聞き、大学の研究者を中心に取材を進めていたところ、あちらこちらでリクルートの名前を耳にしたからだ。「ゼミの学生のほとんどをリクルートが採用していった」「日本で一番、AIに力を入れている企業はリクルートじゃないか」。複数の研究者からそんな声を聞いた。

 そこでリクルートの広報を通じて正面から取材を申し込んでみた。しかしどうやら大きな発表前だったらしく、抽象的な回答しか出てこない。新しい情報は何も出てこなかった。

 その直後にリリースされたのが、Recruit Institute of ResearchをAIに特化した研究機関に生まれ変わらせるという発表文だった。世間一般の耳目を集めることはなかったが、AI研究者にとっては驚愕の発表だった。なぜならAI研究の世界的権威が5人も、同研究所のアドバイザーに名前を連ねたからだ。

 紙の媒体の企業として生まれたリクルートがウェブ媒体の企業へと脱皮し、さらにAIの企業へと脱皮しようとしている。大胆な戦略転換のニュースだった。

 果たしてリクルートは思惑通りに、AIの世界的企業に脱皮できるのだろうか。

 その明暗を分けるのは、AI研究所のトップにだれを招へいするのかにかかっていると僕は見ていた。というのは昨年の米国取材でAIのトップ研究者たちを取材して回った中で「企業のAI研究所として成功するには何が大事なのか」という質問をしたところ、多くの研究者が「だれが研究所のトップになるかだ」と答えてくれたからだ。yukawa161107-3.jpg
シリコンバレーにあるリクルートAI研究所を訪問 Tsuruaki Yukawa

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、シンガポール航空ショーで軍事力誇示 長距離運

ビジネス

ドイツの12月輸出が予想以上に増加、鉱工業生産は減

ビジネス

ステランティス、EV縮小で費用222億ユーロ 25

ビジネス

東エレク、需要強く純利益は一転増益へ 配当予想も引
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story