コラム

シリコンバレーのリクルートAI研究所はチャットボットを開発していた

2016年11月07日(月)16時00分
シリコンバレーのリクルートAI研究所はチャットボットを開発していた

ivanastar-iStock.

<シリコンバレー出張スペシャル>第2回
 
 第1回はこちら 次のAIフロンティアは自然言語処理?

 これまでリクルートのAIに関する研究開発プロジェクトを重点的に取材してきたが、そのプロジェクトの集大成とも言えるシリコンバレーのAI研究所って、どんな感じで運営されているのだろうか。ちょうどシリコンバレーに出張する機会があったので、リクルートのAI研究所を訪ねてきた。

 リクルートが所有するデータの有効活用を目指した研究開発が行われているということはもちろん想定の範囲内だったが、おどろいたのはチャットボットを開発していたこと。同研究所以外にも何社かスタートアップを訪問したり、業界関係者を取材したが、聞こえてくるのはチャットボットの話ばかり。チャットボットが次のホットな領域になることはほぼ間違いなさそうだ。

世界的AI企業に生まれ変わろうとするリクルート

 AIに関してリクルートの取材を始めたのは2年ほど前のことだ。AIが急速に進化し始めたと聞き、大学の研究者を中心に取材を進めていたところ、あちらこちらでリクルートの名前を耳にしたからだ。「ゼミの学生のほとんどをリクルートが採用していった」「日本で一番、AIに力を入れている企業はリクルートじゃないか」。複数の研究者からそんな声を聞いた。

 そこでリクルートの広報を通じて正面から取材を申し込んでみた。しかしどうやら大きな発表前だったらしく、抽象的な回答しか出てこない。新しい情報は何も出てこなかった。

 その直後にリリースされたのが、Recruit Institute of ResearchをAIに特化した研究機関に生まれ変わらせるという発表文だった。世間一般の耳目を集めることはなかったが、AI研究者にとっては驚愕の発表だった。なぜならAI研究の世界的権威が5人も、同研究所のアドバイザーに名前を連ねたからだ。

 紙の媒体の企業として生まれたリクルートがウェブ媒体の企業へと脱皮し、さらにAIの企業へと脱皮しようとしている。大胆な戦略転換のニュースだった。

 果たしてリクルートは思惑通りに、AIの世界的企業に脱皮できるのだろうか。

 その明暗を分けるのは、AI研究所のトップにだれを招へいするのかにかかっていると僕は見ていた。というのは昨年の米国取材でAIのトップ研究者たちを取材して回った中で「企業のAI研究所として成功するには何が大事なのか」という質問をしたところ、多くの研究者が「だれが研究所のトップになるかだ」と答えてくれたからだ。yukawa161107-3.jpg
シリコンバレーにあるリクルートAI研究所を訪問 Tsuruaki Yukawa

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。

ニュース速報

ワールド

バイデン氏、トランスジェンダーの米軍入隊禁止取り消

ビジネス

米国株は日中高値から後退、刺激策巡り懸念 ナスダッ

ワールド

独首相、バイデン米大統領と初の電話会談 連携確認

ワールド

トランプ氏弾劾裁判、上院最古参のリーヒ議員が裁判長

MAGAZINE

特集:バイデン 2つの選択

2021年2月 2日号(1/26発売)

新大統領が狙うのはトランプ派との融和か責任追及か オバマ路線は継承するのか見直すのか

人気ランキング

  • 1

    「メキシコのキム・カーダシアン」と呼ばれるモデル、豊尻手術失敗で亡くなっていた

  • 2

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の動物「ラーテル」の正体

  • 3

    自らの恩赦見送ったトランプ、今後待ち受ける民事・刑事責任は?

  • 4

    ワシントンの夜空に現れた「光の柱」の意味

  • 5

    文在寅大統領の対日姿勢が柔軟路線に変わった理由

  • 6

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多…

  • 7

    ブレグジットしたら意味不明なルールから解放された件

  • 8

    選挙が民主主義を殺す──世界3大民主主義国で起きてい…

  • 9

    英変異株で致死率は65%も跳ね上がった 新局面を迎え…

  • 10

    新型コロナウイルス、重症化する人としない人は「口の…

  • 1

    バイデン新大統領はとんでもない貧乏くじを引いてしまった

  • 2

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の動物「ラーテル」の正体

  • 3

    「メキシコのキム・カーダシアン」と呼ばれるモデル、豊尻手術失敗で亡くなっていた

  • 4

    全てが期待以上のバイデン就任式に感じる1つの「疑念」

  • 5

    バイデン、トランプから「非常に寛大な」手紙受け取る

  • 6

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したき…

  • 7

    去りゆくトランプにグレタがキツいお返し「とても幸…

  • 8

    共和党重鎮マコネル、弾劾裁判の準備にトランプに2週…

  • 9

    議会突入の「戦犯」は誰なのか? トランプと一族、…

  • 10

    イラン最高指導者ハメネイ師関連サイト、トランプを…

  • 1

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」分けるカギは?

  • 2

    バイデン新大統領はとんでもない貧乏くじを引いてしまった

  • 3

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の動物「ラーテル」の正体

  • 4

    マジックマッシュルームを静脈注射した男性が多臓器…

  • 5

    世界で「嫌われる国」中国が好きな国、嫌いな国は?

  • 6

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したき…

  • 7

    ビットコイン暴落、投資家は「全てを失う覚悟を」(…

  • 8

    「メキシコのキム・カーダシアン」と呼ばれるモデル…

  • 9

    北極の成層圏突然昇温により寒波襲来のおそれ......2…

  • 10

    全てが期待以上のバイデン就任式に感じる1つの「疑念」

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

2021年 最新 証券会社ランキング 投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!