コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

シリコンバレーのリクルートAI研究所はチャットボットを開発していた

2016年11月07日（月）16時00分

　Microsoft創業者のPaul Allen氏の私設AI研究所Allen Institute for Artificial IntelligenceのトップOren Etzioni氏は、「研究所のトップに優秀な研究者を連れてくることは重要だけど、その企業が優秀な研究者を魅了するだけのデータを持っていなければならない。AIのトップ研究者は、ユニークなデータを大量に持っている企業に惹かれるからだ。研究所のトップに著名な研究者を持ってくることができれば、あとはその人物から学びたいと考える優秀な若手研究者がいくらでも集まってくる」と語っていた。

　そしてリクルートは、Alon Halevy氏という超大物を研究所のトップに招へいすることに成功した。同氏はGoogleのAI研究部門の花形研究者で、論文の引用数がずば抜けて多く、学会では一目置かれている存在だ。

　そんな同氏がなぜ日本企業の研究所のトップに就任したのだろうか。Halevy氏ってどんな人物なのだろうか。

【参考記事】元Googleの大物研究者がリクルートのAI研究トップに就任する意味

オープンソースで開かれた組織

　Recruit Institute of Technologyはシリコンバレーのど真ん中、Mountain View市のダウンタウンのビルの中にあった。スタンフォード大学にも近く、シリコンバレーで活動するには非常に便利な立地だ。

　ドアを開けると長身でひょろっとした感じの人物が笑顔で出迎えてくれた。Halevy氏、本人だった。自分の部屋でふんぞり返っているわけでもなく、秘書に細かな作業を任せているわけでもなかった。落ち着いた雰囲気の中に、人懐っこい暖かさがあった。

　オフィスはそれほど広くもなく、どちらかといえば質素なデザイン。窓から見えるシリコンバレーの山々と、数人の若者のリラックスした笑顔が印象的だった。

yukawa161107-1.jpg
開放感のあるオフィス（中央左がハレビー、右隣が筆者）　Tsuruaki Yukawa

　現在、研究員は８人。Halevy氏がAI研究所の所長に就任したことを聞きつけて、知り合いの研究者が集まってきた。今年の２月ごろから、まずは経験豊富な研究者を採用し始めた。４月に今の場所にオフィスを構え、本格的な研究開発活動を始めた。日本のリクルート本社からは３人のインターンが常駐しているという。

「来年は20人ぐらいの所帯にし、最終的には40人ぐらいにしたい」とHalevy氏は言う。

「でも大事なのは、所帯の大きさじゃない。どのようなインパクトを世の中に提供できるか、が大事。なのでわれわれは外部と積極的につながっていくことで、世界的なAI研究所にしていきたいと考えています」と語ってくれた。

次のページバラバラのデータが面白い
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story