コラム

シリコンバレーのリクルートAI研究所はチャットボットを開発していた

2016年11月07日(月)16時00分
シリコンバレーのリクルートAI研究所はチャットボットを開発していた

ivanastar-iStock.

<シリコンバレー出張スペシャル>第2回
 
 第1回はこちら 次のAIフロンティアは自然言語処理?

 これまでリクルートのAIに関する研究開発プロジェクトを重点的に取材してきたが、そのプロジェクトの集大成とも言えるシリコンバレーのAI研究所って、どんな感じで運営されているのだろうか。ちょうどシリコンバレーに出張する機会があったので、リクルートのAI研究所を訪ねてきた。

 リクルートが所有するデータの有効活用を目指した研究開発が行われているということはもちろん想定の範囲内だったが、おどろいたのはチャットボットを開発していたこと。同研究所以外にも何社かスタートアップを訪問したり、業界関係者を取材したが、聞こえてくるのはチャットボットの話ばかり。チャットボットが次のホットな領域になることはほぼ間違いなさそうだ。

世界的AI企業に生まれ変わろうとするリクルート

 AIに関してリクルートの取材を始めたのは2年ほど前のことだ。AIが急速に進化し始めたと聞き、大学の研究者を中心に取材を進めていたところ、あちらこちらでリクルートの名前を耳にしたからだ。「ゼミの学生のほとんどをリクルートが採用していった」「日本で一番、AIに力を入れている企業はリクルートじゃないか」。複数の研究者からそんな声を聞いた。

 そこでリクルートの広報を通じて正面から取材を申し込んでみた。しかしどうやら大きな発表前だったらしく、抽象的な回答しか出てこない。新しい情報は何も出てこなかった。

 その直後にリリースされたのが、Recruit Institute of ResearchをAIに特化した研究機関に生まれ変わらせるという発表文だった。世間一般の耳目を集めることはなかったが、AI研究者にとっては驚愕の発表だった。なぜならAI研究の世界的権威が5人も、同研究所のアドバイザーに名前を連ねたからだ。

 紙の媒体の企業として生まれたリクルートがウェブ媒体の企業へと脱皮し、さらにAIの企業へと脱皮しようとしている。大胆な戦略転換のニュースだった。

 果たしてリクルートは思惑通りに、AIの世界的企業に脱皮できるのだろうか。

 その明暗を分けるのは、AI研究所のトップにだれを招へいするのかにかかっていると僕は見ていた。というのは昨年の米国取材でAIのトップ研究者たちを取材して回った中で「企業のAI研究所として成功するには何が大事なのか」という質問をしたところ、多くの研究者が「だれが研究所のトップになるかだ」と答えてくれたからだ。yukawa161107-3.jpg
シリコンバレーにあるリクルートAI研究所を訪問 Tsuruaki Yukawa

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。

ニュース速報

ワールド

北朝鮮、サイバー攻撃巡る米警告を非難 「イメージ汚

ワールド

EU、中国の香港法制「深く懸念」 対中戦略厳格化で

ビジネス

米経済のV字回復見込めず、消費者らコロナ感染に用心

ビジネス

米個人消費、4月は前月比13.6%減 過去最大の落

MAGAZINE

特集:コロナ不況に勝つ最新ミクロ経済学

2020-6・ 2号(5/26発売)

意思決定の深層心理から人間の経済行動を読み解く── コロナ不況を生き残るため最新の経済学を活用せよ

人気ランキング

  • 1

    ギター人気復活を導く「スーパークール」な和製ギター

  • 2

    ブラジルのコロナ無策は高齢者減らしのため?

  • 3

    ロンドンより東京の方が、新型コロナ拡大の条件は揃っているはずだった

  • 4

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がア…

  • 5

    東京都、新型コロナウイルス新規感染15人 2桁台で3…

  • 6

    コロナショックで孤立無援のイタリアが恨み節──加速…

  • 7

    ブラジル、新型コロナ感染爆発 1日で過去最多2万641…

  • 8

    ミネアポリスの抗議デモが暴動に......略奪から店舗…

  • 9

    米、香港への優遇措置もはや継続できず 中国による…

  • 10

    中国がWHOに送り込んだプロパガンダ宣伝マン

  • 1

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 背景には韓国の国民性も?

  • 2

    東京都、新型コロナウイルス新規感染14人に急増 緊急事態宣言解除の目安、3項目中2項目が基準下回る

  • 3

    「イギリスが香港のために立ち上がらないことこそ危機だ」パッテン元総督

  • 4

    新型コロナの死亡率はなぜか人種により異なっている

  • 5

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がア…

  • 6

    日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいってい…

  • 7

    ギター人気復活を導く「スーパークール」な和製ギター

  • 8

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

  • 9

    北朝鮮の民間経済を圧迫する独裁者の国債

  • 10

    新型コロナよりはるかに厄介なブラジル大統領

  • 1

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に

  • 2

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言したウイルス映画が語ること

  • 3

    金正恩「死んだふり」の裏で進んでいた秘密作戦

  • 4

    スズメバチが生きたままカマキリに食べられる動画が…

  • 5

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 …

  • 6

    コロナ禍で露呈した「意識低い系」日本人

  • 7

    日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいってい…

  • 8

    優等生シンガポールの感染者数が「東南アジア最悪」…

  • 9

    コロナ独自路線のスウェーデン、死者3000人突破に当…

  • 10

    ロックダウンは必要なかった? 「外出禁止は感染抑…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!