コラム

すべてのパソコンをタブレットに変えたら、どれぐらい残業は減るのか

2019年03月22日(金)14時50分
すべてのパソコンをタブレットに変えたら、どれぐらい残業は減るのか

パソコンに向かっていても何を考えてるかわかりゃしない kohei_hara/iStock.

<パソコンはもしかして、「快適過ぎて生産性の足を引っ張る」オフィスの敵なんじゃないか? 実際に試してみたら劇的な効果が出た>

「これは、いったい、何をしているのか......?」──14年前にコンサルタントとなり、クライアント企業の現場を回り始めたころのことです。私は、毎日のように強い違和感を覚えていました。とくにオフィスへ一歩足を踏み入れると、違和感はマックスレベルに......。

訪問した企業のオフィスで必ず目にしたのが、パソコンの前に座って仕事をしている人の姿です。しかも1人や2人ではありません。オフィス内にいるほとんどすべての人がパソコンの前に座り、画面を凝視し、キーボードをせわしなく叩いているのです。

パソコンを使う仕事がそんなにあるのか?

私は現場に入って、目標を絶対達成させるコンサルタントです。目標を達成させるためには、以下の2つの事柄を突き詰める必要があると考えています。

・目標達成に直接関係のある活動量を増やす
・目標達成に直接関係のない活動量を減らす

働き方改革時代となり、仕事と生活の調和「ワークライフバランス」が求められる今、上記の事柄がより高次元なレベルで求められるようになります。何しろ4月からは、残業の上限規制に新ルールが適用されるわけですから、ますます「目標達成に直接関係のない活動」の量を減らしていかなければなりません。

しかし多くの方が、そのことに無頓着です。

「目標達成に直接関係のない活動」について考えたとき、私がとくに気になっているのが、「パソコンでの作業」です。オフィスワーカーのほとんどが一日中パソコンの前に座って仕事をする光景は、私がコンサルタントになった14年前から変わっていません。

オフィスワーカーにパソコンが必要なのはわかりますが、そんなに1日中、パソコンですべき仕事はないはずです。パソコンで「何か」をしていると、仕事をした「気分」になるだけなのではないでしょうか。

パソコンなどないほうが、もっと労働時間が短くなるのではないか。もっと人が少なくて済むのではないか。もっと組織内コミュニケーションが活性化するのではないか。コンサルタントになってから、そう思い続けています。

問題はパソコンのあの装置?

ちなみに私は、日中はほとんど毎日、どこかの企業でコンサルティングをするか、講演や研修の講師をしています。ホワイトボードを使って話し、全員に手書きのメモをとってもらいながら議論するというスタイルをとっています。

ですからパソコンは使用しません。コンサルティングセッションが終わってから、30分程度で日々送られてくるメールを処理し、移動時間などでコラムやメルマガの執筆をするときに使うぐらいです。

それでもたまに1日オフィスにいて、ずーっとパソコンの前に座っていますこともあります。そういうときは、後で振り返ってみると何をしたのか思い出せなかったりします。思い出せない程度のことしかしていなかったということでしょう。

「ずっと問題意識を持ってます」と書いている私でさえこうなのです。パソコンの前に座っていると誰もがそうなるのです。

ということは、人の意識ではなく、パソコンの存在そのものに問題があると捉えるのが正しいでしょう。もっと分解すると、パソコンに能動的に関わるためのキーボードという入力装置こそが諸悪の根源なのかもしれない、ということです。

タブレットに変えただけでこの効果

そこで提案です。

オフィス内のパソコンをすべてiPadのようなタブレットにしてみてはどうでしょうか。できる限り周辺機器をつけずに、オフィスワーカー全員に渡します(情報システム部門や、経理、総務などは除く。オフィスワーカー全員がムリなら、せめて経営幹部や中間管理職、営業を対象にします)。

キーボードは諸悪の根源ですから絶対になしです。タブレットを置くスタンドもなし。全員、タブレットを手に持って仕事をするのです。すると意外な感想が出てきました。

・タブレットを持ち続けるのがキツイ
・タブレットを持ちながら長時間座っていることにも違和感を覚える
・パソコンで「何か」をしているときより、はるかに手を動かす量が少ないので仕事をしている「気分」を味わえない
・タブレットでは仕事にならないので、パソコンに戻してほしいという「気分」になる

組織の『目標達成に直接関係のある活動』をしているのであれば、少しぐらい慣れなくてもタブレットで仕事をするのにそれほど支障はないでしょう。少なくとも、組織の『目標達成に直接関係のない活動』は必要最小限になっていきます。

タブレットだけで、どれほど残業できるか?

たとえば夕方の6時から夜10時ぐらいまで、ずっと自席でタブレットを持ちながら「何か」をし続けられるか、実際にやってみましょう。かなりキツイと思います。カタカタとキーボードを叩けないので、仕事をしている「気分」を味わうこともできません。

あったらあったでいいが、なかったらなかったで問題ない──フリマで購入する服と同じような──作業が激減していきます。

ある企業で、経営幹部、管理者、営業全員にタブレットを配布してみました。結果どうなったかと言いますと、一人当たりの平均残業時間が「15時間/月」削減されたのです。何も施策はしていません。ただパソコンをタブレットに変えただけです。たったそれだけでこれだけの効果が出ました。

夜になると、お客様など電話する相手もいなくなるため、パソコンなしでデスクワークを続けるのが辛くなるのもあるのでしょう。

メールの数や、資料作成時間は8割減。その代わり、社内コミュニケーションは大幅にアップしました。長いメールを書けないため、電話したり、直接面と向かって話す量が増えたからです。

残業も減り、体感的ではありますが社内コミュニケーションも活性化しました。いいことばかりです。

キーボードのような快適な文字入力装置があるから、ムダな資料が増えたり、意味のないメール、やたらと文章の長いメールが飛び交うのです。多少、非効率的になったとしてもキーボードレスのタブレットで十分。パソコンで仕事をしている「気分」を味わえる時間を減らすだけで、オフィス内の残業は激減するはずです。それほど、パソコンはムダな仕事を創出する装置なのだと認識しましょう。

極端な発想ですが、一考の余地はあります。

※3月26日号(3月19日発売)は「5Gの世界」特集。情報量1000倍、速度は100倍――。新移動通信システム5Gがもたらす「第4次産業革命」の衝撃。経済・暮らし・医療・交通はこう変わる! ネット利用が快適になるどころではない5Gの潜在力と、それにより激変する世界の未来像を、山田敏弘氏(国際ジャーナリスト、MIT元安全保障フェロー)が描き出す。他に、米中5G戦争の行く末、ファーウェイ追放で得をする企業、産業界の課題・現状など。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

ニュース速報

ビジネス

フランス格付け見通しを「安定的に」引き下げ=ムーデ

ワールド

ヘンリー英王子夫妻、「ロイヤル」の名称使わず 王室

ワールド

新型ウイルス、中国内外で感染拡大 WHO「阻止の機

ビジネス

米国株は下落、新型肺炎懸念やさえない米指標受け

MAGAZINE

特集:上級国民論

2020-2・25号(2/18発売)

特権階級が不当に罪を逃れている── 日本を席巻する疑念と怒りの正体

人気ランキング

  • 1

    文在寅を見限った金正恩......「新型コロナ」でも問答無用

  • 2

    スキー・スノボに行かなくなった(行けなくなった)若者たち

  • 3

    韓国にパンブーム到来、ソウルの「日本のパン屋」に突撃取材した

  • 4

    マスク姿のアジア人女性がニューヨークで暴行受ける

  • 5

    韓国激震、新型コロナウイルスで初の死者 感染急増1…

  • 6

    「マスクは今週1億枚を供給、来月には月産6億枚体制へ…

  • 7

    「ホライモリは悲しんだ」......7年間、同じ場所で動…

  • 8

    感染者2200万人・死者1万人以上 アメリカ、爆発的「イ…

  • 9

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 10

    ロイヤルウェディングの招待状がほのめかしていたメ…

  • 1

    夜間に発電できる「反ソーラーパネル」が考案される

  • 2

    文在寅を見限った金正恩......「新型コロナ」でも問答無用

  • 3

    ロイヤルウェディングの招待状がほのめかしていたメーガン妃の離婚歴

  • 4

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 5

    スキー・スノボに行かなくなった(行けなくなった)…

  • 6

    新型コロナウイルスはコウモリ由来? だとしても、…

  • 7

    感染者2200万人・死者1万人以上 アメリカ、爆発的「イ…

  • 8

    韓国、キャッシュレス完了した国が進める「コインレ…

  • 9

    新型コロナウイルス、人口2.6億のインドネシアで感染…

  • 10

    クルーズ船内「悲惨な状態」 神戸大・岩田健太郎教授、…

  • 1

    「歯肉から毛が生えた」という女性の症例が世界で初めて報告される

  • 2

    一党支配揺るがすか? 「武漢市長の会見」に中国庶民の怒り沸騰

  • 3

    ヒヒにさらわれ子どもにされた子ライオンの悲劇

  • 4

    マスク姿のアジア人女性がニューヨークで暴行受ける

  • 5

    新型コロナウイルスはコウモリ由来? だとしても、…

  • 6

    夜間に発電できる「反ソーラーパネル」が考案される

  • 7

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 8

    「武漢はこの世の終末」 チャーター機乗れなかった米…

  • 9

    BTSと共演した韓国人気子役がYouTubeで炎上 虐待さ…

  • 10

    「拷問死したアメリカ人学生」がはばむ文在寅の五輪…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!