コラム

どれほど「時間管理術」を学んでも、長時間労働がなくならない理由

2018年10月29日(月)13時30分

いくら走っても追いつかないのはなぜ? SIphotography-iStock.

<個々がどんなに効率化しても、仕事全体の無駄が残ったままなら、効果はたかが知れている>

業務効率化、生産性向上、時短......。日本の企業は今、かつてないほど長時間労働の文化をモディフィケーション(変更)しろ、と政府や世間から圧力をかけられています。

私は残業をはじめとする時間外労働は、野球の「延長戦」のようなものだと考えています。毎日残業する人、しょっちゅう休日出勤をしている人は、9回裏で決着をつけずに、いつも延長戦に入ることを見越して試合をしているような選手だと見ています。

このような発想でゲームをしていれば「試合に勝つ気はないんだろう」「いつもだらだら試合をしていて応援する気になれない」と周囲から言われても仕方がありません。

延長戦をゼロにできないのと同じように、時間外労働をゼロにできないことは理解できます。しかし、その労働時間を「織り込み済み」で仕事の計画を立てる人が多い職場では、そもそもの文化を変える必要があるでしょう。

「時間管理術」は小手先のテクニック

企業の現場に入り、目標の絶対達成をスローガンにしてコンサルティングをしている私たちからすると、ひとえに「長時間労働の是正」と言っても一筋縄ではいかない話です。

ましてや「時間管理術」の書籍に書いてあるような、

●朝一番にタスクを書き出す
●Todoリストをうまく活用する
●資料のフォーマットを統一して一元管理する
●2種類のノートを用途に分けて持ち歩く
●朝シャワーを浴びて目を覚ます
●文房具の色を変えて集中力をアップする

......といった、いわゆる「小手先」のテクニックでは、根本的な問題は解決しません。

これらは単なる自己満足的なタイムマネジメントテクニックに過ぎないのです。毎日夜の9時まで仕事をしている人が、これらの時間術で夕方6時までに仕事が終えて帰宅でき、家族との時間や趣味の時間に没頭できるようになるかというと、あり得ないのです。単なる幻想で終わります。

延々と続く「手段の目的化」

たとえば、ある企業で「コスト削減プロジェクト」が立ち上がったとします。どうすれば、各部署でコスト削減ができるのかを話し合おうと、部署ごとに代表が集められました。しかし始まってみると、議論は平行線をたどります。夜遅くまで会議をしても結論は出ず、懇親会と称して飲みに行く日々が続いたとしましょう。

さらに、これを繰り返していることで、それぞれの担当者が本来の業務に手を付けられなくなり、アシスタントを増やそう、もっと業務を効率化するための情報システムを導入しようという話となったとします。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:「高市ラリー」再開か、解散検討報道で思惑

ビジネス

トランプ米大統領、クレジットカード金利に10%の上

ビジネス

関税返還となった場合でも米財務省には十分な資金=ベ

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、米雇用統計予想下回る 円は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画をネット民冷笑...「本当に痛々しい」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 6
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 7
    美男美女と話題も「大失敗」との声も...実写版『塔の…
  • 8
    決死の嘘が救ったクリムトの肖像画 ──ナチスの迫害を…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 6
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 10
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story