トランプ大統領の選対本部長変更は吉と出るか・凶と出るか

ステピエン氏の新戦略のもと、仕切り直しが進んでいく

ステピエン氏の能力は緻密な有権者分析と的確なメッセージ作成能力にあると言われている。実際、彼が選対本部長になって以来、トランプ陣営からメディア向けの世論調査分析等に関する情報発信が増えている。

ステピエン氏が最も注目している数字は、接戦各州における共和党支持者の有権者登録数と民主党支持者の有権者登録数の推移であり、幾つかの州では共和党が優勢であるというデータだ。米国では自党の支持者をしっかりと選挙に動員することができれば、ギリギリの接戦となる大統領選挙では勝利を手にすることはできる。

この見解は前回2016年大統領選挙ではヒラリーはサンダース支持者や有色人種層を動員できなかったために敗北していることからも正しいものだと言える。したがって、同氏が主張する通り、単純な世論調査結果だけでは意味がなく、有権者登録数と支持者のロイヤルティの双方が重要であることは確かだ。

また、ステピエン氏は実質的にバトルグラウンドを変えるという発想も述べている。同氏の見解によると、2016年のようにラストベルトで地滑り的な勝利をできなかったとしても、ネバダ、ニューハンプシャー、メイン、アリゾナ、そしてミネソタなどの非ラストベルトの接戦州を制することで勝利を掴むことができる、としていることは興味深い。

これはバイデン陣営がラストベルトやサンベルトの一部（テキサスなど）に資源を振り向けていることの裏をかき、トランプ陣営は民主党側の対応が手薄になっているポイントを突いていくことを意味する。この方針転換は選挙戦の潮目を変える可能性があるものであり、今後の選挙地図を塗り替えていくことに繋がるかもしれない。

前任のパスケール氏はデジタル分野の責任者として選対には残るようであるが、今後はステピエン氏の新戦略の下でトランプ陣営全体の仕切り直しが進んでいくことになるだろう。強みのデジタル分野でも劣勢に立たされつつあるトランプ陣営において、敏腕選挙参謀は逆転のための風を吹かすことができるのか。大統領選挙の行方は彼の一挙手一投足にかかっていると言えるだろう。