コラム

トランプ当選を予測した大学教授が選んだ2020大統領選の勝者は?

2020年08月28日(金)19時00分

リクトマン教授は前回2016年の大統領選でトランプ当選を予測した Bryan Snyder-REUTERS

<新型コロナと経済への深刻な影響、さらにBLM運動の広がりなど、トランプ政権が覆る要素は揃った>

2016年の大統領選挙では、選挙予測の専門家たちのほとんどがヒラリー・クリントンの勝利を予測していた。その中には、2008年の大統領選挙でアメリカ50州のうち49州の結果を正しく予測して有名になった統計学者のネイト・シルバーも含まれる。

そんな状況下で、トランプ勝利を予測した一人が、アメリカン大学で政治史を教えるアラン・リクトマン教授だった。シルバーなど選挙予測の専門家は世論調査などのデータを使うが、リクトマンは世論調査をまったく使わない独自のメソッドを編み出し、その方法で1984年から2016年まですべての大統領選を正確に予測したのである。

リクトマン教授は、2017年発売の本でトランプ大統領が弾劾されることを予言し、それは2019年末に実現した。

リクトマン教授が判定に使うのは、現職大統領(あるいは現職大統領が属する党の指名候補)が再選されるための13の鍵である。教授が「ホワイトハウスへの鍵」と呼ぶ13の要点をまず説明しよう。

1.現職大統領の党が、中間選挙の結果、下院で以前より多くの席を獲得している。

2.予備選で、現職大統領(あるいは現職大統領の党の指名候補)に有力な対立候補がいなかった。

3.現職大統領の党の指名候補は、現職大統領である。

4.第三政党あるいは無所属の有力な候補がいない。

5.短期的な経済状況:選挙期間中に景気後退がない。

6.長期的な経済状況:現職大統領の任期中に、国民1人頭の所得が、前大統領の2期の平均と同じか、それを越えている。

7.現職政権が、全米に影響を与える大きな政策の変更を実施した。

8.現職大統領の任期中に継続的な社会不安がない。

9.現職政権が、大きなスキャンダルで汚名を受けていない。

10.現職政権が、外交と軍事で大きな失敗を犯していない。

11.現職政権が、外交と軍事で大きな達成を果たした。

12.現職大統領あるいはその党の指名候補にカリスマ性がある。あるいは、国民的英雄である。

13.対立する党の候補にカリスマ性がない。あるいは、国民的英雄ではない。

リクトマン教授によると、国民は一般的に安定を願うものであり、現在政権を握っている党のパフォーマンスを判定して投票する。この13の鍵のうち、6以上が「ノー」の場合に、政治的な「地震」が起きて政権が覆るというのだ。トランプ大統領の任期中に鍵はいくつか切り替わった。

<関連記事:トランプはもう負けている?共和党大会
<関連記事:トランプの岩盤支持層「白人キリスト教福音派」もトランプ離れ

プロフィール

渡辺由佳里

Yukari Watanabe <Twitter Address https://twitter.com/YukariWatanabe
アメリカ・ボストン在住のエッセイスト、翻訳家。兵庫県生まれ。外資系企業勤務などを経て95年にアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』(新潮社)で小説新潮長篇新人賞受賞。近著に『ベストセラーで読み解く現代アメリカ』(亜紀書房)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)などがある。翻訳には、レベッカ・ソルニット『それを、真の名で呼ぶならば』(岩波書店)、『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経BP社、日経ビジネス人文庫)、マリア・V スナイダー『毒見師イレーナ』(ハーパーコリンズ)がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米イラン協議、6日にオマーンで実施=ISNA

ワールド

中国主席がトランプ氏と電話会談、数時間前にはプーチ

ワールド

米、重要鉱物価格の下限設定制度を構築へ=副大統領

ビジネス

米1月ADP民間雇用、2.2万人増 市場予想下回る
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 7
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 8
    戦争の瀬戸際の米国とイラン、トランプがまだ引き金…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story