コラム

トランプ当選を予測した大学教授が選んだ2020大統領選の勝者は?

2020年08月28日(金)19時00分

リクトマン教授は前回2016年の大統領選でトランプ当選を予測した Bryan Snyder-REUTERS

<新型コロナと経済への深刻な影響、さらにBLM運動の広がりなど、トランプ政権が覆る要素は揃った>

2016年の大統領選挙では、選挙予測の専門家たちのほとんどがヒラリー・クリントンの勝利を予測していた。その中には、2008年の大統領選挙でアメリカ50州のうち49州の結果を正しく予測して有名になった統計学者のネイト・シルバーも含まれる。

そんな状況下で、トランプ勝利を予測した一人が、アメリカン大学で政治史を教えるアラン・リクトマン教授だった。シルバーなど選挙予測の専門家は世論調査などのデータを使うが、リクトマンは世論調査をまったく使わない独自のメソッドを編み出し、その方法で1984年から2016年まですべての大統領選を正確に予測したのである。

リクトマン教授は、2017年発売の本でトランプ大統領が弾劾されることを予言し、それは2019年末に実現した。

リクトマン教授が判定に使うのは、現職大統領(あるいは現職大統領が属する党の指名候補)が再選されるための13の鍵である。教授が「ホワイトハウスへの鍵」と呼ぶ13の要点をまず説明しよう。

1.現職大統領の党が、中間選挙の結果、下院で以前より多くの席を獲得している。

2.予備選で、現職大統領(あるいは現職大統領の党の指名候補)に有力な対立候補がいなかった。

3.現職大統領の党の指名候補は、現職大統領である。

4.第三政党あるいは無所属の有力な候補がいない。

5.短期的な経済状況:選挙期間中に景気後退がない。

6.長期的な経済状況:現職大統領の任期中に、国民1人頭の所得が、前大統領の2期の平均と同じか、それを越えている。

7.現職政権が、全米に影響を与える大きな政策の変更を実施した。

8.現職大統領の任期中に継続的な社会不安がない。

9.現職政権が、大きなスキャンダルで汚名を受けていない。

10.現職政権が、外交と軍事で大きな失敗を犯していない。

11.現職政権が、外交と軍事で大きな達成を果たした。

12.現職大統領あるいはその党の指名候補にカリスマ性がある。あるいは、国民的英雄である。

13.対立する党の候補にカリスマ性がない。あるいは、国民的英雄ではない。

リクトマン教授によると、国民は一般的に安定を願うものであり、現在政権を握っている党のパフォーマンスを判定して投票する。この13の鍵のうち、6以上が「ノー」の場合に、政治的な「地震」が起きて政権が覆るというのだ。トランプ大統領の任期中に鍵はいくつか切り替わった。

<関連記事:トランプはもう負けている?共和党大会
<関連記事:トランプの岩盤支持層「白人キリスト教福音派」もトランプ離れ

プロフィール

渡辺由佳里

Yukari Watanabe <Twitter Address https://twitter.com/YukariWatanabe
アメリカ・ボストン在住のエッセイスト、翻訳家。兵庫県生まれ。外資系企業勤務などを経て95年にアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』(新潮社)で小説新潮長篇新人賞受賞。近著に『ベストセラーで読み解く現代アメリカ』(亜紀書房)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)などがある。翻訳には、レベッカ・ソルニット『それを、真の名で呼ぶならば』(岩波書店)、『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経BP社、日経ビジネス人文庫)、マリア・V スナイダー『毒見師イレーナ』(ハーパーコリンズ)がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

透析・手術用の品目、「安定供給図る体制立ち上げた」

ワールド

トランプ氏、NATOへの関与に否定的発言 集団防衛

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が

ワールド

ウクライナ大統領がUAE・カタール訪問、防衛協力で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 10
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story