コラム

Qアノンは数百万人のユーザーによる「代替現実ゲーム」だった

2021年02月09日(火)19時28分

トランプが不在でも、QAnonの陰謀神話が消えることはないだろう...... REUTERS/Carlos Barria

<最近、米国のジャーナリストや学者は、QAnonを「作りかけの宗教」と呼んでいる。QAnonとは何だったのか...... >

パンデミックが求めた<物語>

QAnonに決定的な影響を与えたとされるイタリアの作家集団「ウー・ミン」が、QAnonは大規模な「代替現実ゲーム」だったと報じて以来、QAnonや反コロナをめぐるインフォデミック(誤情報の急速な世界的拡散)の原因探しが再燃している。

2020年8月29日、ドイツ政府のCovid-19対策に抗議する数百人のデモ隊がベルリンの連邦議会議事堂への乱入を図り、2021年1月6日、ワシントンで起きたドナルド・トランプ支持者による合衆国議会議事堂襲撃事件では、5人の死者が出た。大西洋の両側の抗議行動をつないでいたのは、当局への強い不信と陰謀論への信念だったが、「ゲーム」という可能性も加わった。

トランプが悪魔主義者と小児性愛者による「深層国家」から世界を守ると主張するQAnonの陰謀説は、米国内で最も激しい抵抗運動であったが、ドイツ各地で起きた反コロナ+ロックダウン反対運動を展開する人々にも影響を与えていた。

QAnonはなぜ「世界」を魅了したのか?インターネットは陰謀論者の天国となり、パンデミックは私たちを停滞の中に閉じ込めた。人々は空想的なアイデアに投資する時間と理由を多く持っていた。見えない恐怖とともに、複雑な世界に生きている人々は、混沌とした状況を説明してくれる物語を求めた。

しかし、インフォデミックの根本的な原因はまだ解明されていない。インフォデミックを推進したQAnonという運動体のルーツをたぐり寄せていくと、1970年代、自律主義を提起したアウトノミア運動を端緒に、1990年代に活動していたイタリアの破天荒な左翼系作家グループにたどり着く。

偽情報とインフォデミック

2020年2月、世界保健機関(WHO)が、Covid-19の「インフォデミック」を報告して以来、陰謀論や偽情報がソーシャルメディア上に広まりはじめた。ワシントンポスト誌は3月下旬、フェイスブックのニュースフィードの50%近くがCovid-19に関連しており、非常に少数の「影響力のある投稿者」が膨大な数のユーザーに影響を与えていると報告した。

米国を拠点とし、気候変動や人権問題に関する世界的な活動を推進するAvaazが5月に行った調査では、Covid-19の誤った情報を広める80以上のウェブサイトが公表された。そのうち最も人気のある10のウェブサイトのコンテンツは、フェイスブックで約3億回再生された。

2020年8月、フェイスブックは、少なくとも450万人のフォロワーを持つ790以上のQAnon関連グループと1,500の関連広告を禁止した。インフォデミックの中心では、反コロナやQAnonのような陰謀論が渦巻いていた。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、主要中銀の金融政策決定控え

ビジネス

米国株式市場=続伸、旅行関連銘柄が高い FOMCに

ワールド

UAE、米主導のホルムズ護衛に参加の可能性 協議継

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、2月は1.8%上昇 インフレ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 8
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 9
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story