最新記事
料理

「イギリス料理がマズい理由」 歴史と階級が奪った「うま味」の話

2025年7月30日(水)19時20分
宮路秀作(代々木ゼミナール・地理講師)*DIAMOND Onlineからの転載
イギリス料理がマズい理由

Volha Shaukavets -shutterstock-

<「なぜイギリス料理はまずいと言われるのか──」地理の視点からイギリス料理の「味気なさ」の意外な理由をひも解く。料理の歴史から見える、地理と経済、そして文化の関係とは>

「経済とは、土地と資源の奪い合いである」

ロシアによるウクライナ侵攻、台湾有事、そしてトランプ大統領再選。激動する世界情勢を生き抜くヒントは「地理」にあります。地理とは、地形や気候といった自然環境を学ぶだけの学問ではありません。農業や工業、貿易、流通、人口、宗教、言語にいたるまで、現代世界の「ありとあらゆる分野」を学ぶ学問なのです。

本連載は、「地理」というレンズを通して、世界の「今」と「未来」を解説するものです。経済ニュースや国際情勢の理解が深まり、現代社会を読み解く基礎教養も身につきます。

著者は代々木ゼミナールの地理講師の宮路秀作氏。「東大地理」「共通テスト地理探究」など、代ゼミで開講されるすべての地理講座を担当する「代ゼミの地理の顔」。近刊『経済は地理から学べ!【全面改訂版】』の著者でもある。


イギリス料理はなぜマズい? その意外な理由

イギリス料理と聞いて、みなさんはどのような料理をイメージするでしょうか?

「何か特別なものってあった?」「イギリス料理ってマズいって聞くけど......」

こうしたイメージを持っている方が多いかもしれません。

ところで、イギリス人は牛肉をよく食べます。「No meat, no life.」とばかりに、とにかくよく食べます。しかも、あまり野菜をとりません。

実はイギリスも、かつての氷食地なのです。そのため土壌中に腐植層が少なく、痩せ地が広がっています。ジャガイモは穫れますが、野菜があまり育ちません。特に冬場の野菜不足は深刻でした。イギリスがアイルランドを植民地支配し、農作物の供給地として位置づけた理由が見えてきます。当時、アイルランド人は実質イギリスの農奴でした。

現在のイギリスは立憲君主の政治体制を採っていますが、イギリス史上唯一共和制だった時代があります。ピューリタン革命によってオリバー・クロムウェルが護国卿に就任した時代です。このときよりイギリスの支配階層となったのが、ジェントルマンと呼ばれる人たちでした。

ジェントルマンは質素な食事を好む

ジェントルマンはプライド高き支配層であり、服装やマナー、飲食など、生き方全般において、「俺たちはジェントルマンだから!」と独自の在り方を決めていきます。中でも飲食に関しては、「ジェントルマンは、暴飲暴食はせずに質素な食事を好む」と決めていました。

料理の品数は少なく、肉を焼いたものをただ食べるだけ。稀にスープが食卓に並ぶ程度でした。400年近くも支配階層にいたジェントルマンが食事にほとんど興味を持たなかった。これはイギリス料理の発展にとって致命的な足かせになりました。またフランス革命後にフランスと対立するようになると、フランス文化の排除も行われます。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中ロ首脳がオンライン会談、緊密な関係称賛

ビジネス

ユーロ圏1月消費者物価、前年比+1.7% 24年9

ワールド

イラン、核問題に絞った協議要望 米との協議オマーン

ビジネス

テスラの中国製EV販売、1月は前年比+9.3% 3
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中