最新記事
軍事

「核兵器を除く世界最強の爆弾」 ハルキウ州での「巨大爆発」映像をロシア側が公開、その真偽は

Russia Deploys 'Largest Non-Nuclear Bomb' in Ukraine: Reports

2024年10月5日（土）12時58分
ヒュー・キャメロン

サランツェフは声明の中で、爆撃の動画と、それがODAB-9000によるものだという主張には、ウクライナ軍と地元住民の士気を低下させる意図があった可能性が高いと述べている。

ロシア軍がボルチャンスクを爆撃したのは、ウクライナ軍によって現地の化学工場からロシア軍が撤退させられた、わずか数日後のことだった。キーウ・インディペンデントは、サランツェフが9月30日、ロシア軍の撤退後、ボルチャンスクは「（ロシア）兵器の最大射程」に入っていると発言したと報じ、今回の爆撃は、恥ずべき領土喪失に対する一種の報復だと主張している。

ロシア軍はウクライナで実際に燃料気化爆弾を使用してきた

英王立防衛安全保障研究所の海軍担当リサーチフェロー、シッダールト・カウシャル博士によれば、爆弾が（Xアカウント「クラッシュ・レポート」が述べているように）燃料気化爆弾ODAB-9000だったのか、それとも、航空機搭載爆弾FAB-9000だったのかについては、動画だけではわからないという。

ただしカウシャルは、ウクライナで真空爆弾が使用されるのは珍しいことではなく、ロシアは過去に、燃料気化爆弾を発射できるロケットランチャーTOS-1、TOS-2と、燃料気化爆弾ODAB-1500を使用してきたと指摘している。

今回の動画の中でどの爆弾が使用されたかは不明であるにせよ、その壊滅的な爆発は、ロシアの攻撃が、ウクライナの諸都市に多大な影響を与え続けていることを示している。

この紛争が始まって以来、FAB-1500のような精密誘導滑空爆弾が、ウクライナ東部に配備される頻度が高まっている。さらにウクライナ当局は、ロシアが侵攻の初期段階で真空爆弾を使用したと非難していた。

カウシャルは本誌の取材に対し、「ロシアは、前線付近と後方地域の両方で、航空ミサイル活動を強化している」と述べた。「後方地域でのミサイル攻撃は、ウクライナのエネルギー網に負荷を与え、冬が訪れる前に迎撃機の燃料備蓄を消耗させることが狙いだ」

また、前線付近での活動は、ウクライナが防空を優先せざるを得なくなり、ロシア航空宇宙軍がその状況を「利用した」結果だ、とカウシャルは補足している。ロシアの滑空爆弾FABシリーズは射程が大きく、「より遠い（つまり、より安全な）距離から」発射できるため、「一部の地上配備型防空システムで彼ら（ロシア側）が直面するリスクを軽減」できる。

こうした攻撃の結果、ウクライナにとっては、ロシアの空軍基地を標的とすることが優先事項になっている。そしてこれが、西側の兵器を使ってロシア領の奥深くを攻撃するという考えをウクライナ側にもたらしている。
（翻訳：ガリレオ）

【関連記事】
「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入、強烈な爆発で「木端微塵」に...ウクライナが映像公開
集合したロシア部隊の頭上に降り注ぐ「クラスター弾」の強烈な爆撃...ATACMSの直撃を受けた瞬間映像を公開

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号（3月3日発売）は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

焦点：孤立イランが報復、ロシア・中国が静観する理由
2026.03.06

ビジネス

インド中銀、ルピー防衛で大規模介入　イラン情勢受け
2026.03.06

ワールド

コソボ、1年余りで3度目の選挙へ　大統領選出できず
2026.03.06

ワールド

インドネシア、16歳未満のソーシャルメディア利用を
2026.03.06
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    「え、履いてない？」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 6
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 7
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 8
    「イランはどこ？」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 9
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 10
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中