最新記事
ヘルス

アルツハイマー病、治療薬の次はワクチン 少なくとも7つの臨床試験が進行あるいは終了段階に

2023年11月27日(月)11時22分
ロイター
アルツハイマー病の症状を示す脳のCT画像

脳から有毒タンパク質を除去する画期的なアルツハイマー病の治療薬が登場したことで、同病のワクチン開発熱が復活している。写真はボストンの病院で、アルツハイマー病の症状を示す脳の画像を見る医師。3月撮影(2023年 ロイター/Brian Snyder)

脳から有毒タンパク質を除去する画期的なアルツハイマー病の治療薬が登場したことで、同病のワクチン開発熱が復活している。科学者と企業幹部10人へのインタビューによると、何百万人もの人々に安価で投与しやすいワクチンを提供できる可能性が出てきた。

米政府のデータベース「ClinicalTrials.gov」を調べたところ、少なくとも七つのアルツハイマー病ワクチンの臨床試験が進行、あるいは終了していることがわかった。

さらに多くの研究も進みそうだ。ワクチンは免疫システムを抑制し、同病に関連するタンパク質であるベータアミロイドとタウを除去する設計となっている。

アルツハイマーのワクチンを巡っては、20年以上前に最初の有望な開発が試みられたが、臨床試験を受けた有志のうち6%が命に関わる髄膜脳炎を発症したことで、中止された。現在の関心の高まりは、それ以来、初めての出来事だ。

研究者らはその後、より安全な方法として、高度に標的化された人工抗体を患者に注入し、体内の免疫構造を回避する方法に切り替えた。

エーザイとバイオジェンが新たに発売した「レケンビ」と、イーライリリーが現在、米国で承認審査中の「ドナネマブ」はこうした治療法であり、アミロイドの除去が早期のアルツハイマー病と闘う鍵であると、いう見解を確立させた。

これらの薬が成功するまでは、長年にわたる相次ぐ失敗によって多くの専門家が、アミロイド理論に疑念を抱いていた。

バクシニティ、ACイミューン、プロテナといった医薬品企業の科学者らは現在、最初のワクチンで何が問題だったかを理解したと確信し、過剰な炎症を招くことなく免疫反応を引き起こすと期待される注射の試験を行っている。

米食品医薬品局(FDA)は、最初の2つのワクチンをファストトラック(優先審査)の対象に定めた。

ボストンの医療組織、マス・ジェネラル・ブリガムのアルツハイマー病研究者、レイサ・スペリング博士は、同病の予防を研究する上でワクチンが重要な役割を果たすと考えている。「われわれが進むべき道はこれだ、と強く思っている」と話す。

スペリング氏は、アルツハイマーのタンパク質を脳に持ちながら認知機能が正常な人々を対象とした試験を率いている。血液中にアルツハイマー病たんぱく白を持つが、脳スキャンに記録されるほどではない無症状の人々を対象とした次の研究に向け、ワクチンを検討中だ。

アルツハイマーワクチンの開発はまだ初期段階にあり、有効性が示されるまでには、数年間にわたる大規模な臨床試験が必要となるだろう。

それでも、四半期に1度、あるいは年に2度投与するワクチンが登場すれば、アルツハイマー患者は月に2回点滴する高価なレケンビから解放されるだろう。世界中で推定3900万人に上る患者が、投与を受けやすくなる可能性がある。

米国立衛生研究所の神経疾患部門ディレクター、ウォルター・コロシェッツ博士は「世界中に広がり、さほど高くないものになる可能性がある」と期待を示した。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ:高市氏を待つ大所帯ゆえの「リスク」

ビジネス

米クラフト・ハインツが会社分割中止、課題は「対応可

ワールド

ベネズエラで中国の「有害な」取引阻止、米エネルギー

ワールド

原油先物は小幅高、米・イランの緊張巡る懸念で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中