最新記事
高齢不安説

またつまずいた!バイデンに「介助をつけてあげて」と共和党弁護士

Joe Biden Should Be Escorted Up and Down Stairs to Avoid Slipping—Attorney

2023年9月28日(木)18時36分
アレックス・フィリップス

エアフォースワンのタラップを降りるバイデン。大統領でもバリアフリーにはしてもらえないようだ(9月17日、ニューヨーク) REUTERS/Kevin Lamarque

<エアフォースワンのタラップで何度もつまずき、平らなところでも転ぶ危なっかしい足取りに、ホワイトハウスは苦しい言い訳に大わらわ。いっそ付き添いをつけては?>

【動画】天皇陛下も乗ったバスを拒否したバイデン

公の場でよろけたり失言するたびに取り沙汰されるジョー・バイデン米大統領の「高齢」不安説。9月26日にミシガン州を訪れた際にも、大統領専用機エアフォースワンのタラップで足を滑らせたとみられる動画が拡散し、共和党系の弁護士がタラップの上り下りでは介助が必要だと、「親切な忠告」をした。

エアフォースワンのタラップで足を踏み外した大統領はバイデンが初めてではないが、御年80歳のバイデンはこれまでに何度も失態を演じてきた。全米自動車労組の賃上げ要求ストを支援するためデトロイトに駆けつけたこの日は、空港でタラップを降りる際に足を滑らせ、一瞬後ろにのけぞった。カメラはこの瞬間を見逃さなかった。

この時バイデンが降りたのは、機体に格納してある短いタラップだ。米公共放送ナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)が最近指摘したように、バイデンがエアフォースワンに上り下りする際には、空港側が用意する赤絨毯付きの長いタラップではなく、乗務員や緊急時の昇降に使用される備え付けの短いタラップが使われることが多くなっている。

長いタラップでは足元が危ぶまれるためかというNPRの質問に対し、ホワイトハウスは「ノー」と回答。いずれを使うかは警備上の理由や天候、空港側がタラップを用意できるかなどによると説明したが、バイデンが醜態をさらすのを避けるためだとみる向きもある。

「アメリカの恥さらしだ」と主張

「エアフォースワンには短いタラップがあるが、今のバイデンは、それを降りることすら危なっかしい」──X(旧ツイッター)にそう投稿したのは、上院司法委員長を務めた共和党のベテラン議員チャールズ・グラスリーの元顧問で、共和党全国弁護士連合から2019年にその功績をたたえて名誉ある賞を授与された共和党系弁護士、マイク・デービスだ。

「タラップを上り下りする際は、シークレットサービスが手を貸すべきだ。さもないと、また転んで大怪我しかねない。アメリカの大統領がそんなザマをさらすのは、あまりにもみっともない」

全米自動車労組の賃上げ要求ストを支援するためデトロイトに駆けつけた9月26日

本誌はこれについて27日にホワイトハウスにメールで問い合わせ中だ。

大統領就任後2カ月足らずの2021年3月には、バイデンがエアフォースワンに搭乗するためタラップを上がる途中で3度も転ぶ様子を捉えた動画がネット上で大々的に拡散。ホワイトハウスは「強風のせいだ」と釈明に追われた。

今年2月にはウクライナの首都キーウを電撃訪問し、ウォロディミル・ゼレンスキー大統領と会談した後、ポーランドで演説を行い、首都ワルシャワの空港から帰途に着くためタラップを上る途中でバイデンはまたまたよろけ、メディアに派手に取り上げられる羽目になった。

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米軍、イランが完全に合意履行するまで周辺に展開=ト

ワールド

原油先物9.5億ドル相当売却、米イラン停戦発表の数

ビジネス

日本の財政中長期試算、改善の余地ある=片山財務相

ワールド

薄氷の米・イラン停戦、パキスタンが夜通し奔走し合意
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中