最新記事
チベット

「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ

MANIPULATING BIASES

2023年6月1日(木)18時02分
マグヌス・フィスケジョ(コーネル大学准教授、人類学)
ダライ・ラマ

ダラムサラの寺院のイベントで面会した少年と額を合わせるダライ・ラマ(2月28日) AP/AFLO

<チベット弾圧から世界の目をそらすため、欧米の無知と偏見に付け込んでダライ・ラマを炎上の的にさせた中国と、見事に引っかかった世界>

チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世に対して4月8日、世界の主要なSNSで新たな中傷キャンペーンが開始された。

と言っても、それだけなら今に始まった話ではない。抗中独立運動が拡大した1959年のチベット動乱以来、祖国を脱出したダライ・ラマは隣国インドで亡命生活を送っている。今もなおチベット人には敬愛されているが、中国政府はダライ・ラマの写真を所持することも禁じている。そして一貫して、ありとあらゆるメディアで誹謗中傷を続けている。

今回もまた「メイド・イン・チャイナ」の偽情報なのはほぼ間違いないが、不愉快な新手法があった。ダライ・ラマを、なんと小児性愛者に仕立てたのだ。しかも欧米諸国をはじめとして、世界中で膨大な数の人々が、この偽情報にあっさり踊らされた。昔ながらの偏見と無知に、SNS時代の短絡的で独善的な思考が重なった結果と言える。

この中傷キャンペーンの目的は、チベット亡命活動家のツェワン・ラドンが指摘したとおり、チベットにおける新たな弾圧政策から世界の目をそらすことにあった可能性が高い。この4月には国連の人権報告者が、中国はチベットの若者や児童を収容施設に送り、その独自文化を消去し、中国語を話す単なる労働者に変えようとしていると非難した。ウイグル人に対する仕打ちと同じだ。

また、先に亡命政府のあるインド北部のダラムサラで、アメリカ生まれのモンゴル人少年が転生霊童(生まれ変わり)としてチベット仏教第3位の地位に就いた。これは国を追われてもチベット仏教が健在であることを誇示し、中国側の意向を無視してダライ・ラマの後継者を指名する布石と目されている。当然、中国側にとっては面白くない。

炎上ネタと化した掘り出し物

それにしても、今回の宣伝工作はどのようにして始まったのか。材料になったのはダラムサラでのごく普通の出来事だ。チベット難民の支援団体で働くインド人女性が、8歳くらいの息子をダライ・ラマに引き会わせた。面会は2月28日に行われ、喜ばしい光景として、その動画がネット上に投稿された。そうして1カ月が過ぎた。

おそらく中国当局は、予想される新たな対中批判に備えて知恵を絞っていたのだろう。近年は国内にとどまらず、欧米のSNSへの進出にも力を入れている。

だから2月28日の動画を見つけたときは、小躍りしたに違いない。そうしてダライ・ラマが8歳の男児にキスしようとしているような部分だけを切り取った。実際、そこではダライ・ラマが舌を突き出し、おぼつかない英語で「私の舌を吸って(なめて)」と言っている。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米議員ら、エプスタイン文書の黒塗り追及 司法長官と

ビジネス

物言う投資家アンコラ、ネトフリのWBD買収に反対へ

ビジネス

豪中銀、インフレ定着なら追加利上げも=ブロック総裁

ビジネス

米フォード、全社的なボーナス増額 車両の品質改善受
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中