最新記事

ウクライナ情勢

犠牲になっても、今なおロシアを美化してすがる住民たち──言語、宗教、経済...ウクライナ東部の複雑な背景とは

LIVING UNDER SIEGE

2023年2月24日(金)18時44分
尾崎孝史(映像制作者、写真家)

230228p30_TRP_02.jpg

ロシア軍に破壊されたドネツ川の橋(1月12日、ザキトネ) TAKASHI OZAKI

ソレダールから北に20キロの所にあるシベルスク。20世紀初頭、セメントやガラスの原料になるドロマイトの採鉱場ができたことで発展を遂げてきた街だ。国連人道問題調整事務所(OCHA)によると開戦前にいた住民約1万3500人のほとんどが避難し、1月時点で残っているのは1700人ほどだという。

街に入ると激しく破壊された学校や大きな穴が開いた集合住宅などがあり、被害の大きさが際立って見える。水、電気、ガスはおろか、電話での通信も困難だという。住民の1人に電話番号を聞いたところ、「通じないから無駄だよ」と言って断られた。私にとってウクライナで初めての経験だった。

なぜ避難せず、ここに残っているのか。支援物資を配り終えた後、マリウポリ聖職者大隊のバレラ・オレゴビッチ(23)に通訳を頼んで、住民たちに聞いてみた。親ロシア派で元教師のオルガ・ウラジミロブナ(78)はこう話す。

「ご覧のように私のアパートも壊れています。でも、どこへ行けばいいのでしょうか? 誰も私たちを必要としていない。ウクライナと友好関係にあったときはよかったのですが」

2001年の国勢調査では、シベルスクでウクライナ語を話す住民は77%、ロシア語は23%だった。だがこのアパートの住民のほとんどは、いわゆるロシア語話者だ。

14年のマイダン革命で親ロシア派のビクトル・ヤヌコビッチ大統領が退陣に追い込まれて以降、シベルスクはウクライナ軍と親ロシア派民兵集団との戦いの場となっていた。

オルガの話を聞いたバレラが言葉を挟んだ。「街を壊しているのはロシア人なんだから、彼らに怒らないと駄目でしょ」

近くで話を聞いていた鉱山労働者のデムチェンコ・アナトリエビッチ(56)がバレラの近くに歩み寄り、問いかけた。「彼らとは誰ですか?」

バレラが切り返す。「ロシア兵です。マリウポリでは子供や母親まで殺されたのです」

オルガが反論する。「ここでは1人のロシア兵も目にしていません」

背後にいた男性が割って入る。「われわれは国境に軍隊を配備して住民を保護し、人道的援助をもたらすことができる。おまえ、来る場所を間違えたな」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏移民政策、支持2期目最低に 過半数「摘発

ビジネス

米国株式市場=上昇、S&P・ナスダック4日続伸 大

ワールド

シリア暫定大統領、28日にモスクワでプーチン氏と会

ワールド

インド、EUとのFTA巡る交渉終了 27日に公表=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中