最新記事
健康

「水を毎日どのくらい飲めばいい？」適切な水分補給が老化を遅らせる可能性がある、との研究結果

2023年2月13日（月）16時30分
松岡由希子

「適切な水分補給が老化を遅らせ、病気のない生活を長続きさせる可能性がある」　fizkes-shutterstock

＜アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）は、適切な水分補給が老化を遅らせ、病気のない生活を長続きさせる可能性があることを示す研究結果を発表した......＞

適切に水分補給している人はそうでない人よりも健康で、慢性疾患を発症しづらく、長生きだとみられることがわかった。

血清ナトリウム濃度は体内の水分量を示す指標として用いられている。その正常値は135～146mmol/lとされ、水分量が下がると血清ナトリウム濃度は上がる。

「適切な水分補給が老化を遅らせる可能性がある」

アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）の研究チームは、まず、血清ナトリウム濃度と心不全リスクとの関係にフォーカスし、45～66歳の1万1814人を対象に25年にわたって追跡調査を行った。2022年3月に発表した研究論文では、血清ナトリウム濃度が142mmol/lを超えると心不全や左室肥大の危険因子となることが示されている。

研究チームはさらに、同じく25年にわたる追跡調査で収集した45～66歳の1万1255人を対象に、血清ナトリウム濃度と老化や慢性疾患などとの関係をより幅広く調べ、その研究成果を2023年1月2日付の医学雑誌「イーバイオメディシン」で発表した。

これによると、血清ナトリウム濃度が正常域内の高値にある人は生物学的老化の進行の徴候がみられた。代謝、心臓血管の健康状態、肺機能、炎症にまつわる15種類の健康マーカーで評価したところ、血清ナトリウム濃度が142mmol/lを超える人は137～142mmol/lの人に比べ、生物学的年齢が暦年齢よりも高い確率が10～15％増加し、144mmol/lを超える人はこの確率が50％増加していた。また、血清ナトリウム濃度が144.5～145mmol/lの水準になると、137～142mmol/lに比べて早期死亡リスクが21％増加する。

血清ナトリウム濃度が正常域内の高値にある人は慢性疾患を発症しやすいことも示されている。血清ナトリウム濃度が142mmol/lを超える人は心不全、脳卒中、心房細動、末梢動脈疾患（PAD）などの慢性疾患や慢性肺疾患、糖尿病、認知症の発症リスクが最大で64％増加した一方、138～140mmol/lの人は慢性疾患の発症リスクが最も低かった。

次のページ1日の水分摂取量の目安は？
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中