最新記事

SNS

息子たちは「もうやめて」と懇願...それでもブリトニーは、またもヌードを投稿

2022年12月2日(金)19時45分
キャサリン・アルメシン
ブリトニー・スピアーズ

ブリトニー・スピアーズ(2013年7月) Mario Anzuoni-Reuters

<実の息子から会うのを拒絶される原因になろうと、なぜかSNSにヌード写真を投稿するのをやめようとしないブリトニー・スピアーズ>

人気歌手のブリトニー・スピアーズが、再びフルヌード写真をソーシャルメディアで公開した。スピアーズはヌード写真を度々投稿し、物議を醸している。今回の写真は11月27日にインスタグラムに投稿されたもので、バスタブに裸で横たわった彼女は胸を手で覆い、ピンクの花の絵文字で局部を隠している。

■【写真】息子たちに嫌がられても、なぜかヌード披露を続けるブリトニーが投稿した写真

「私はダサいのが好き! プロの写真はいらない。ダサい方が私には楽。拍手して!」とキャプションに書いた。

この投稿に対し、様々な反応が上がっている。スピアーズを擁護するユーザーがいる一方で、昨年11月に13年間にわたる成年後見人制度から解放されて以来、彼女が過激な写真を相次ぎ投稿していることに困惑するユーザーもいる。

「フォローを解除する。あなたはとてもおかしくなっていて、ドラマチックな出来事や奇妙なことに巻き込まれ、癒されていない。癒し、セラピー、新しい夫が必要だ」とあるユーザーはコメント。

「裁判官は理由もなく成年後見人制度を適用したりしない。彼女を守るためだった。彼女はいま『イエスマン』に囲まれているから、こんな行動を起こすのだ。彼女がうまくいくことを祈る。彼女と子供たちを思うと心が痛む」と別のユーザーは書いた。

一方で、あるファンは「もし私が13年間命令され、成長して40歳になり、自由になったとしたら、自分のセクシュアリティについて表現し、語るはず! みんな、彼女が自分の体をどう表現するか、ずっと男性たちにコントロールされていなかったかのように振る舞っている。『いいね』が少ないために誘惑するような投稿をする人もいる」と主張した。

別のユーザーは、「あなたに送るたくさんの愛が、あなたの心に届くことを願っている。セレブリティや未熟な『自由人』としてではなく、信頼できる友人たちに大切にされている人としてのあなたを見たいと誰もが思っている。あなたはそれにふさわしいから。何百万もの人々があなたを愛し、あなたにラブ、ケア、ピースが訪れることを願っている」と書いた。

息子たちは投稿をやめるよう懇願

スピアーズの元夫のケビン・フェダーライン(44)は、2人の息子であるショーン・プレストン(17)とジェイデン・ジェームズ(16)が、スピアーズの性的な写真の投稿を理由に「彼女に会わない」ことを選び、投稿をやめるよう彼女に懇願していると明かしていた。

フェダーラインは今年、英デイリーメール紙のインタビューで「彼ら(子供たち)に『あれは彼女が自分を表現しようとする方法なのかもしれない』と説明しようとしている。しかし、彼らに与える影響を否定するものではない。大変なことだ。高校に行かなければならないティーンエイジャーにとって、どんな気持ちなのか想像もできない」と語った。

フェダーラインのインタビューを受けて、スピアーズの現在の夫でフィットネスインストラクターのサム・アスガリは、彼女を擁護。「妻はお尻以外のヌードセルフィーを投稿したことがなく、その写真も最近は控え目だ。その他の投稿はすべて、ローションや石鹸の広告で見られるような暗示的なヌードだ」と述べた。

スピアーズ本人も10月、インスタグラムのアカウントを削除した後にツイッター上でヌード写真を公開し、フェダーラインと息子たちに反撃している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中