最新記事

仮想通貨

ビットコインの持続「不可能性」は時間とともに増大している...3つの基準で検証の結果

Bitcoin Mining Is Unsustainable

2022年11月11日(金)18時18分
ジェス・トムソン(本誌科学担当)
ビットコインイメージ

ANDRIY ONUFRIYENKO/GETTY IMAGES

<大量のエネルギーを消費する「マイニング」による気候への損害は、世界全体で120億ドルを超えると専門家が警告>

科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された論文によると、ビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)のマイニング(採掘)は膨大な電力を必要とするため、環境的に持続不可能だという。その環境負荷は牛の飼育など他の産業を上回り、生成される通貨の価値より大きい場合もあるそうだ。

「理由は生成の過程で(取引承認の仕組みとして)『プルーフ・オブ・ワーク(PoW)』を使うからだ」と、論文の共同執筆者でニューメキシコ大学経済学部准教授のベンジャミン・A・ジョーンズは本誌に語った。

1年間にビットコインのマイニングで消費されるエネルギー量は推定75.4テラワット時。オーストリアの2020年の全エネルギー使用量69.9テラワット時を上回る。

ビットコインは最も人気のある仮想通貨であり、どの国の金融システムの枠外でも取引可能なデジタル非政府系通貨の1つ。これらの取引は匿名で、巨大なデジタル台帳の分散型ネットワークであるブロックチェーンの暗号システムによって承認される。

ビットコインなどの仮想通貨は、マイニングというプロセスを通じて生成される。ブロックチェーンシステムでは、仮想通貨の新しいブロックが取引として承認されるにはネットワーク参加者の「合意」が必須とされ、マイナー(採掘者)が高性能コンピューターを使い、複雑な暗号パズルを解く作業を通じて合意を形成する仕組みがPoWだ。

3つの持続可能性基準

そのためマイナーは、パズルを最初に解こうとして互いに競争する。「世界中のマイナーが専用のコンピューター機器を使い、膨大な量の推測ゲームに参加している」と、ジョーンズは指摘する。

「そこでマイナーはより高性能な機器に投資し、ますます電力を使うようになる。それを世界中でやるので膨大なエネルギー消費につながる」

ビットコイン・マイニングで使われる電力のほとんどは持続可能な資源ではなく、温室効果ガスを排出する石炭や天然ガスを使用する発電所から供給されているようだと、ジョーンズは言う。

「ビットコインの気候への影響は、牛肉生産やガソリンとして燃やされる原油に匹敵する。金採掘や鶏と豚の生産よりずっと有害だ」

論文では3つの持続可能性基準から、ビットコイン・マイニングの環境コストを判定した。推定される二酸化炭素(CO2)排出量の経済的コストと気候変動に伴う損害額(気候損害)が時間と共に増加しているか。ビットコインの市場価格が気候損害の経済コストを上回っているか。1ビットコイン当たりの気候損害は他の産業セクターやコモディティー(1次産品)の気候損害と比較してどうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ、今月初めの米軍による攻撃で兵士47人死

ワールド

EU、重要インフラでの中国製機器の使用を禁止へ=F

ワールド

イラン抗議デモ、死者3000人超と人権団体 街中は

ワールド

韓国、米のAI半導体関税の影響は限定的 今後の展開
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手がベネズエラ投資に慎重な理由
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 8
    イランの大規模デモ弾圧を可能にした中国の監視技術─…
  • 9
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 10
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 6
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 9
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 10
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中