最新記事

仮想通貨

ビットコインの持続「不可能性」は時間とともに増大している...3つの基準で検証の結果

Bitcoin Mining Is Unsustainable

2022年11月11日(金)18時18分
ジェス・トムソン(本誌科学担当)
ビットコインイメージ

ANDRIY ONUFRIYENKO/GETTY IMAGES

<大量のエネルギーを消費する「マイニング」による気候への損害は、世界全体で120億ドルを超えると専門家が警告>

科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された論文によると、ビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)のマイニング(採掘)は膨大な電力を必要とするため、環境的に持続不可能だという。その環境負荷は牛の飼育など他の産業を上回り、生成される通貨の価値より大きい場合もあるそうだ。

「理由は生成の過程で(取引承認の仕組みとして)『プルーフ・オブ・ワーク(PoW)』を使うからだ」と、論文の共同執筆者でニューメキシコ大学経済学部准教授のベンジャミン・A・ジョーンズは本誌に語った。

1年間にビットコインのマイニングで消費されるエネルギー量は推定75.4テラワット時。オーストリアの2020年の全エネルギー使用量69.9テラワット時を上回る。

ビットコインは最も人気のある仮想通貨であり、どの国の金融システムの枠外でも取引可能なデジタル非政府系通貨の1つ。これらの取引は匿名で、巨大なデジタル台帳の分散型ネットワークであるブロックチェーンの暗号システムによって承認される。

ビットコインなどの仮想通貨は、マイニングというプロセスを通じて生成される。ブロックチェーンシステムでは、仮想通貨の新しいブロックが取引として承認されるにはネットワーク参加者の「合意」が必須とされ、マイナー(採掘者)が高性能コンピューターを使い、複雑な暗号パズルを解く作業を通じて合意を形成する仕組みがPoWだ。

3つの持続可能性基準

そのためマイナーは、パズルを最初に解こうとして互いに競争する。「世界中のマイナーが専用のコンピューター機器を使い、膨大な量の推測ゲームに参加している」と、ジョーンズは指摘する。

「そこでマイナーはより高性能な機器に投資し、ますます電力を使うようになる。それを世界中でやるので膨大なエネルギー消費につながる」

ビットコイン・マイニングで使われる電力のほとんどは持続可能な資源ではなく、温室効果ガスを排出する石炭や天然ガスを使用する発電所から供給されているようだと、ジョーンズは言う。

「ビットコインの気候への影響は、牛肉生産やガソリンとして燃やされる原油に匹敵する。金採掘や鶏と豚の生産よりずっと有害だ」

論文では3つの持続可能性基準から、ビットコイン・マイニングの環境コストを判定した。推定される二酸化炭素(CO2)排出量の経済的コストと気候変動に伴う損害額(気候損害)が時間と共に増加しているか。ビットコインの市場価格が気候損害の経済コストを上回っているか。1ビットコイン当たりの気候損害は他の産業セクターやコモディティー(1次産品)の気候損害と比較してどうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の香港経由の金輸入、12月は前月比24%減 価

ビジネス

欧州自動車販売、12月7.6%増 EVが初めてガソ

ビジネス

米国管理下のベネズエラ産原油、ペトロチャイナが取引

ビジネス

中国、カナダ産キャノーラ大量手当 カーニー氏訪中受
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中