ビットコインの持続「不可能性」は時間とともに増大している...3つの基準で検証の結果

ECLIPSE_IMAGES/GETTY IMAGES

その結果、ビットコイン・マイニングによるCO2排出量は、2016～21年に1ビットコイン当たり0.9トンから113トンと、126倍に増加したことが判明した。また、1ビットコインのマイニングで1万1314ドルの気候損害が発生し、世界全体の損害総額は120億ドルを超えることも分かったという。

論文によると、マイニングは時価1ドル分のビットコイン当たり最大1.56ドルの気候変動による損害を世界にもたらし、16～21年の気候損害の平均は市場価値の35％に達した。この数字は20年5月にピークに達し、市場価値の156％を記録している。

一方、牛肉生産の気候損害は市場価値の33％、金鉱の損害は4％にすぎない（天然ガスと原油から生成されるガソリンの気候損害は、それぞれ市場価値の46％と41％）。

「マイニングに参加する多くのビットコインマイナーの居場所はIPアドレスから分かる」と、ジョーンズは語る。

「そこから、ある国で一日に採掘されるコイン数を推定できる。その国の電力構成に関する情報と、採掘に必要なエネルギー量を組み合わせれば、排出量を推定できる。さらにCO2排出量とCO2の社会的コストから、気候変動損害を割り出せる」

環境負荷を99％削減する方法が

ビットコインは数ある仮想通貨のうち最も環境被害が大きいと、ジョーンズは指摘する。「最悪なのはエネルギー排出量が圧倒的に大きいこと。16～21年のようにビットコイン・マイニングがPoW方式のまま化石燃料電源に依存し続けるなら、環境負荷は今後も縮小しない。むしろ気候変動への影響は時間と共に増大している。ビットコインは持続不可能になりつつある」

現在のビットコインのマイニング方法が、仮想通貨を生成する唯一の方法というわけではない。ジョーンズによると、気候への影響が劇的に少ない別の承認方式に切り替えることは可能だという。

「エネルギー使用量と気候変動への影響を軽減できる生成プロセスは存在する。プルーフ・オブ・ステーク（PoS）だ。イーサリアムは最近、それに切り替えたばかりだ」

PoS型システムでは、ブロックチェーンネットワークのメンバーが選ばれ、手数料と引き換えに新しいブロックの取引を承認する。彼らの誠実さの保証として、承認者は自分の仮想通貨を担保に出さなければならない。それによって承認プロセスをごまかそうとするインセンティブをなくせるというわけだ。

PoSはPoWよりもはるかに少ない計算能力しか必要としないため、消費エネルギーもずっと少なくて済む。イーサリアムは9月にこの方式に切り替えた結果、エネルギー消費量を99％削減したという。しかし、PoWほど安全ではないとして、このシステムに反対する人々もいる。

それでもジョーンズは、「ビットコインも切り替え可能だ」と言う。「そうすれば気候変動への影響はほとんど無視できるものになる」