最新記事

ゲーム

「ビデオゲームをする人は意思決定能力と脳活動が強化される」との研究結果

2022年7月22日(金)18時50分
松岡由希子

「ビデオゲームは、意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になりうる」Helene Pechard-iStock

<これまで、ビデオゲームが意思決定能力や脳にもたらす有益な作用については十分に解明されていなかったが......>

米国居住者5000人を対象とした2021年のアンケート調査によると、ビデオゲームをする人の割合は76%で、その利用時間は週平均16.5時間だという。しかしこれまで、ビデオゲームが意思決定能力や脳にもたらす有益な作用については十分に解明されていなかった。

意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になる

米ジョージア州立大学の研究チームはこのテーマについて研究し、「ビデオゲームを頻繁にプレイする人はそうでない人に比べて意思決定能力に優れ、脳の主要な領域の活動が強化されている」ことを示した。その研究論文は2022年6月22日付の学術雑誌「ニューロイメージ:リポーツ」に掲載されている。

研究チームは17~23歳の47人を対象に認知機能検査を実施するとともに、fMRI(磁気共鳴機能画像法)で脳の反応を測定した。被験者のうち定期的にビデオゲームをする人は28人、そうでない人は19人であった。
被験者は鏡のついたfMRI装置の中に横たわり、画面上の点が移動するとき、左右いずれかのボタンを押して点が動く方向を示し、点が移動しないときはいずれのボタンも押さないよう指示された。

その結果、ビデオゲームをする人はそうでない人に比べて反応が約0.19秒速く、正確性が2%高かった。研究チームは「速さと正確性のトレードオフがないため、ビデオゲームは、意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になりうる」と考察している。

意思決定能力を向上できる可能性がある

また、よく活性化される脳領域の信号変化の割合を比較すると、ビデオゲームをする人は、行動的反応の向上に関与する右舌状回、右補足運動野(SMA)、左視床で、タスクに関連する信号変化が増加していた。研究チームは「ビデオゲームをすることで、感覚や知覚、行動へのマッピングのためのサブプロセスのいくつかを強化し、意思決定能力を向上できる可能性がある」との見解を示している。

研究論文の筆頭著者でジョージア州立大学のティモシー・ジョーダン研究員は、幼少期に片目の視力が弱く、5歳頃、視力が弱い片目だけでビデオゲームをするという視力回復法の研究プロジェクトに参加した経験を持つ。その後、ビデオゲームのトレーニングによって視覚情報処理機能が強化され、ラクロスやペイントボールができるまでになったという。

今回の研究成果は、ビデオゲームをすることで、タスクパフォーマンスの向上に向けて脳がどのように変化するのかを示すものとして、注目される。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、ジェット燃料不足のキューバ支援を表明

ビジネス

オアシス、エス・エム・エス株を買い増し 17.58

ワールド

マクロスコープ:日銀審議委員人事で探る高市政権の市

ビジネス

ホンダ、通期純利益予想を維持 円安効果で売上収益は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中