最新記事

ゲーム

「ビデオゲームをする人は意思決定能力と脳活動が強化される」との研究結果

2022年7月22日(金)18時50分
松岡由希子

「ビデオゲームは、意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になりうる」Helene Pechard-iStock

<これまで、ビデオゲームが意思決定能力や脳にもたらす有益な作用については十分に解明されていなかったが......>

米国居住者5000人を対象とした2021年のアンケート調査によると、ビデオゲームをする人の割合は76%で、その利用時間は週平均16.5時間だという。しかしこれまで、ビデオゲームが意思決定能力や脳にもたらす有益な作用については十分に解明されていなかった。

意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になる

米ジョージア州立大学の研究チームはこのテーマについて研究し、「ビデオゲームを頻繁にプレイする人はそうでない人に比べて意思決定能力に優れ、脳の主要な領域の活動が強化されている」ことを示した。その研究論文は2022年6月22日付の学術雑誌「ニューロイメージ:リポーツ」に掲載されている。

研究チームは17~23歳の47人を対象に認知機能検査を実施するとともに、fMRI(磁気共鳴機能画像法)で脳の反応を測定した。被験者のうち定期的にビデオゲームをする人は28人、そうでない人は19人であった。
被験者は鏡のついたfMRI装置の中に横たわり、画面上の点が移動するとき、左右いずれかのボタンを押して点が動く方向を示し、点が移動しないときはいずれのボタンも押さないよう指示された。

その結果、ビデオゲームをする人はそうでない人に比べて反応が約0.19秒速く、正確性が2%高かった。研究チームは「速さと正確性のトレードオフがないため、ビデオゲームは、意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になりうる」と考察している。

意思決定能力を向上できる可能性がある

また、よく活性化される脳領域の信号変化の割合を比較すると、ビデオゲームをする人は、行動的反応の向上に関与する右舌状回、右補足運動野(SMA)、左視床で、タスクに関連する信号変化が増加していた。研究チームは「ビデオゲームをすることで、感覚や知覚、行動へのマッピングのためのサブプロセスのいくつかを強化し、意思決定能力を向上できる可能性がある」との見解を示している。

研究論文の筆頭著者でジョージア州立大学のティモシー・ジョーダン研究員は、幼少期に片目の視力が弱く、5歳頃、視力が弱い片目だけでビデオゲームをするという視力回復法の研究プロジェクトに参加した経験を持つ。その後、ビデオゲームのトレーニングによって視覚情報処理機能が強化され、ラクロスやペイントボールができるまでになったという。

今回の研究成果は、ビデオゲームをすることで、タスクパフォーマンスの向上に向けて脳がどのように変化するのかを示すものとして、注目される。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

スイス政府、米関税引き下げを誤公表 政府ウェブサイ

ビジネス

EXCLUSIVE-ECB、銀行資本要件の簡素化提

ワールド

米雇用統計とCPI、予定通り1月9日・13日発表へ

ワールド

豪が16歳未満のSNS禁止措置施行、世界初 ユーチ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    ゼレンスキー機の直後に「軍用ドローン4機」...ダブ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中