最新記事

ゲーム

「ビデオゲームをする人は意思決定能力と脳活動が強化される」との研究結果

2022年7月22日(金)18時50分
松岡由希子

「ビデオゲームは、意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になりうる」Helene Pechard-iStock

<これまで、ビデオゲームが意思決定能力や脳にもたらす有益な作用については十分に解明されていなかったが......>

米国居住者5000人を対象とした2021年のアンケート調査によると、ビデオゲームをする人の割合は76%で、その利用時間は週平均16.5時間だという。しかしこれまで、ビデオゲームが意思決定能力や脳にもたらす有益な作用については十分に解明されていなかった。

意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になる

米ジョージア州立大学の研究チームはこのテーマについて研究し、「ビデオゲームを頻繁にプレイする人はそうでない人に比べて意思決定能力に優れ、脳の主要な領域の活動が強化されている」ことを示した。その研究論文は2022年6月22日付の学術雑誌「ニューロイメージ:リポーツ」に掲載されている。

研究チームは17~23歳の47人を対象に認知機能検査を実施するとともに、fMRI(磁気共鳴機能画像法)で脳の反応を測定した。被験者のうち定期的にビデオゲームをする人は28人、そうでない人は19人であった。
被験者は鏡のついたfMRI装置の中に横たわり、画面上の点が移動するとき、左右いずれかのボタンを押して点が動く方向を示し、点が移動しないときはいずれのボタンも押さないよう指示された。

その結果、ビデオゲームをする人はそうでない人に比べて反応が約0.19秒速く、正確性が2%高かった。研究チームは「速さと正確性のトレードオフがないため、ビデオゲームは、意思決定能力に関連する認知トレーニングの有力な候補になりうる」と考察している。

意思決定能力を向上できる可能性がある

また、よく活性化される脳領域の信号変化の割合を比較すると、ビデオゲームをする人は、行動的反応の向上に関与する右舌状回、右補足運動野(SMA)、左視床で、タスクに関連する信号変化が増加していた。研究チームは「ビデオゲームをすることで、感覚や知覚、行動へのマッピングのためのサブプロセスのいくつかを強化し、意思決定能力を向上できる可能性がある」との見解を示している。

研究論文の筆頭著者でジョージア州立大学のティモシー・ジョーダン研究員は、幼少期に片目の視力が弱く、5歳頃、視力が弱い片目だけでビデオゲームをするという視力回復法の研究プロジェクトに参加した経験を持つ。その後、ビデオゲームのトレーニングによって視覚情報処理機能が強化され、ラクロスやペイントボールができるまでになったという。

今回の研究成果は、ビデオゲームをすることで、タスクパフォーマンスの向上に向けて脳がどのように変化するのかを示すものとして、注目される。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北海ブレント先物が下落、米イラン協議控え供給リスク

ビジネス

印インフォシス、10─12月期AI事業シェア5.5

ビジネス

再送豪BHP、上半期利益が22%増 銅・鉄鉱石など

ビジネス

日本車やドイツ車など、中国経由でロシアに流入 制裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中