最新記事

宇宙

中国で「地球外文明」から信号を検知? 中国メディアはなぜか記事をすぐに削除

China Confirms Receiving Possible Alien Signals From Other Planets; Deletes Report Next Day

2022年6月18日(土)18時54分
デーン・エネリオ
500メートル口径球面電波望遠鏡

EzumeImages-iStock

<「地球外文明からの可能性がある信号」をキャッチしたと大々的に発表したが、第一報を報じた「科技日報」の記事はなぜか翌日に削除された>

中国当局は6月14日、中国にある世界最大口径の電波望遠鏡が、「宇宙人が発信したとみられる信号」を検知したと発表。だがこの報道は、翌日には削除されてしまった。

中国・科学技術部の機関紙「科技日報」は14日、北京師範大学の研究チームが「天眼」の通称で知られる500メートル口径球面電波望遠鏡(FAST)を使って、「地球外から技術の痕跡と地球外文明の可能性がある信号をいくつか」検知したことを明らかにした。米ニューヨーク・ポスト紙によれば、研究チームはこの中で、FASTが検知した狭帯域の電磁信号は、これまでに検知された信号とは異なるものだったと説明した。

FASTのこの発見は、中国版ツイッターの「微博(ウェイボー)」でトレンド入りし、ほかの複数の報道機関にも取り上げられたが、最初に発見を報じた科技日報の記事は、15日までにウェブサイトから削除されている。記事が削除された理由は、明らかになっていない。

220617web_css02.jpg

現在は記事が閲覧できない状態に

中国南西部の貴州省に設置されているFASTは、2020年9月から地球外生命の探査を開始。研究チームは2020年にも、天眼の2019年の観測データを処理していた際に、地球外文明が発信したとみられる2組の信号を検知しており、さらに2022年に入ってからも1組の信号を発見しているということだ。

共同研究の米科学者も「電波干渉」と結論づける

ただし地球外文明探査チームの主任科学者である張同傑は、これらの信号について、電波干渉の可能性も「非常に高い」としている。地球外文明の探査は、北京師範大学、中国科学院国家天文台と米カリフォルニア大学バークレー校による共同プロジェクトだ。

宇宙関連ニュースサイトの「Space.com」によれば、カリフォルニア大学バークレー校の地球外知的生命探査(SETI)研究所の主任技術者であるダン・ワーティマーも、これらの信号は電波干渉だと結論づけている。

北京師範大学の地球外知的生命探査チームと共同で研究を行っているワーティマーは、「これらの信号は電波干渉によるものだ。宇宙人ではなく、地球人による電波汚染、専門用語で言うところの無線周波妨害(RFI)によるものだ。RFIは観測所の近くにある携帯電話、テレビの送信機、レーダー、衛星や電子機器、コンピューターから発生するノイズによって引き起こされる可能性がある」と指摘し、さらにこう続けた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクC株を連日買い増し

ビジネス

中東情勢、5月までに終結なら影響限定 年末株価6万

ビジネス

アドテスト、ユーロ円建てCB1000億円 半導体検

ビジネス

日経平均は急反発、2675円高 中東情勢の早期収束
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中