最新記事

宇宙

中国で「地球外文明」から信号を検知？ 中国メディアはなぜか記事をすぐに削除

China Confirms Receiving Possible Alien Signals From Other Planets; Deletes Report Next Day

2022年6月18日（土）18時54分
デーン・エネリオ
500メートル口径球面電波望遠鏡

EzumeImages-iStock

＜「地球外文明からの可能性がある信号」をキャッチしたと大々的に発表したが、第一報を報じた「科技日報」の記事はなぜか翌日に削除された＞

中国当局は6月14日、中国にある世界最大口径の電波望遠鏡が、「宇宙人が発信したとみられる信号」を検知したと発表。だがこの報道は、翌日には削除されてしまった。

中国・科学技術部の機関紙「科技日報」は14日、北京師範大学の研究チームが「天眼」の通称で知られる500メートル口径球面電波望遠鏡（FAST）を使って、「地球外から技術の痕跡と地球外文明の可能性がある信号をいくつか」検知したことを明らかにした。米ニューヨーク・ポスト紙によれば、研究チームはこの中で、FASTが検知した狭帯域の電磁信号は、これまでに検知された信号とは異なるものだったと説明した。

FASTのこの発見は、中国版ツイッターの「微博（ウェイボー）」でトレンド入りし、ほかの複数の報道機関にも取り上げられたが、最初に発見を報じた科技日報の記事は、15日までにウェブサイトから削除されている。記事が削除された理由は、明らかになっていない。

220617web_css02.jpg

現在は記事が閲覧できない状態に

中国南西部の貴州省に設置されているFASTは、2020年9月から地球外生命の探査を開始。研究チームは2020年にも、天眼の2019年の観測データを処理していた際に、地球外文明が発信したとみられる2組の信号を検知しており、さらに2022年に入ってからも1組の信号を発見しているということだ。

共同研究の米科学者も「電波干渉」と結論づける

ただし地球外文明探査チームの主任科学者である張同傑は、これらの信号について、電波干渉の可能性も「非常に高い」としている。地球外文明の探査は、北京師範大学、中国科学院国家天文台と米カリフォルニア大学バークレー校による共同プロジェクトだ。

宇宙関連ニュースサイトの「Space.com」によれば、カリフォルニア大学バークレー校の地球外知的生命探査（SETI）研究所の主任技術者であるダン・ワーティマーも、これらの信号は電波干渉だと結論づけている。

北京師範大学の地球外知的生命探査チームと共同で研究を行っているワーティマーは、「これらの信号は電波干渉によるものだ。宇宙人ではなく、地球人による電波汚染、専門用語で言うところの無線周波妨害（RFI）によるものだ。RFIは観測所の近くにある携帯電話、テレビの送信機、レーダー、衛星や電子機器、コンピューターから発生するノイズによって引き起こされる可能性がある」と指摘し、さらにこう続けた。

次のページ電波汚染により、地球外知的生命の観測は難しく
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル小幅高、米利下げ観測で5週ぶり安
2025.12.05

ビジネス

米国株式市場＝ほぼ横ばい、ＦＲＢの利下げ期待が支え
2025.12.05

ワールド

ウクライナ外相「宥和でなく真の平和を」、ミュンヘン
2025.12.05

ワールド

イスラエル、欧州歌謡祭「ユーロビジョン」参加決定　
2025.12.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本時代劇の挑戦
特集：日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号（12/ 2発売）

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％しか生き残れなかった
  • 2
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させられる「イスラエルの良心」と「世界で最も倫理的な軍隊」への憂い
  • 3
    高市首相「台湾有事」発言の重大さを分かってほしい
  • 4
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 5
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 6
    「ロシアは欧州との戦いに備えている」――プーチン発…
  • 7
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 8
    見えないと思った？ ウィリアム皇太子夫妻、「車内の…
  • 9
    【トランプ和平案】プーチンに「免罪符」、ウクライ…
  • 10
    【クイズ】日本で2番目に「ホタテの漁獲量」が多い県…
  • 1
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき？」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明？　「人類が見るのは初めて」
  • 3
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％しか生き残れなかった
  • 4
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 5
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 6
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 7
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ？
  • 8
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 9
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 10
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中