最新記事

臓器移植

世界初のブタ心臓移植を受けた男性が死亡

2022年3月15日(火)18時10分
松岡由希子

術後数週間、移植された心臓は、拒絶反応の兆候なく順調にはたらいたが...... Inside Edition-YouTube

<世界で初めて遺伝子改変したブタの心臓を移植された患者が死亡した......>

2022年1月に世界で初めて遺伝子改変したブタの心臓を移植された患者が3月8日に死亡した。
米メリーランド在住の57歳男性デイビッド・ベネットさんは2021年10月、命にかかわる不整脈でメリーランド大学医療センター(UMMC)に入院し、ECMO(体外式膜型人工肺)を装着した状態で寝たきりとなった。

彼は従来の心臓移植に不適格と判断され、不整脈により人工心臓ポンプも使えず、ブタの心臓移植が唯一の手段であった。そこで、アメリカ食品医薬品局(FDA)からの緊急使用許可を得て、1月7日、移植手術が行われた。

【参考記事】
ブタの心臓を受けた男に傷害の前科──「もっとふさわしい人にあげて欲しかった」と、被害者の遺族は言う

術後数週間、移植された心臓は、拒絶反応の兆候なく順調にはたらいた。ベネットさんは家族との時間を過ごし、体力を回復させる理学療法も受けていた。2月にはNFLの優勝決定戦「スーパーボウル」を理学療法士と一緒に観戦し、「愛犬のラッキーのいる自宅へ帰りたい」とよく話していた。

死因はまだ特定されていない......

しかしながら、数日前から容体が悪化。緩和ケアを受けながら最後の数時間には家族とも会話できたという。執刀医のバートリー・グリフィス教授は「最後まで戦った勇敢で気高い患者であることを彼は示した」と哀悼の意を表した。なお、死因はまだ特定されていない。

ヒト以外の動物の体を用いて移植や再生を行う「異種移植」は、長年、研究がすすめられてきた。とりわけ、ブタは、ヒトと臓器の大きさが似ており、成長が早く、多産なため、ドナー候補として注目されている。

今回の心臓移植では、米再生医療企業レヴァイヴィコアが遺伝子改変ブタを提供した。この遺伝子改変ブタは、抗体関連型拒絶反応(AMR)をもたらす3つの遺伝子が取り除かれ、ブタの心臓組織の過剰な成長を防ぐために別の遺伝子1つも取り除かれている。また、免疫受容にかかわるヒトの遺伝子6つが挿入された。

ブタ心臓移植「臓器不足の解消に近づく第一歩となる」

米国では臓器移植待機リストに10万6131人もの患者が登録されている。2021年には4万件以上の移植手術が行われたが、臓器提供を待ちながら年間6000人以上が死亡している。

グリフィス教授は、手術直後、世界初のブタ心臓移植について「臓器不足の解消に近づく第一歩となる」と期待を示していた。

メリーランド大学医学部のモハメド・モヒューディン教授は「異種移植の分野に膨大な知見をもたらす歴史的な役割を果たしたベネット氏に感謝したい」と述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中