最新記事
健康

体づくりと健康のため、確かな効果が狙える「運動量」と「頻度」とは

The Best Exercise Plan for You

2022年1月7日(金)21時11分
スー・キム

健康的な運動量とは?

身体活動の代表的なものの1つが、大きな筋肉を一定時間、リズミカルに動かし続ける有酸素運動だ。保健福祉省によれば、有酸素運動をするなら週の特定の曜日に集中してやるのではなく、分散させて取り組むのが理想的だ。

有酸素運動のレベルを決める要素には、「強さ」「頻度」「持続時間」がある。だが保健福祉省によれば、健康効果を得るには身体運動の総量(例えば中〜強度の身体活動を週に1回、何分やるかといったもの)のほうが重要だ。

週に1時間やるだけでも何らかの効果は得られる。だが成人が「かなりの健康効果」を得るには、週に150〜300分の中〜強度の身体活動(例えば早歩き)が必要だ。

保健福祉省によれば、週に少なくとも計150分間の中〜強度の有酸素運動を続ければ、多くの慢性疾患などの健康問題のリスクを「継続的に減少」させることができるという研究があるという。

1回当たりの適正な時間は?

ハートリーによれば、ジムでのエクササイズは1回につき1時間を超える必要はない。「ジムで1時間以上過ごしているとしたら、漫然とやっているかおしゃべりのしすぎかのどちらかだろう。きちんとしたプログラムを組んで真面目にそれをこなすべきだ」とハートリーは言う。

エクササイズは1日のうちまとまった時間に集中的にやるほうがいいとハートリーは言う。「3〜4回の短い時間に分けてやるのでは十分な体への負荷にならない」

また、疲れを感じなかったり、頑張らないでもプログラムをこなせるようなら、運動の「レベルを上げる」べきだ。ハートリーによれば、運動の翌々日に筋肉痛を感じるくらいでなければ運動が足りないということらしい。

効果が出るまでの期間は?

「トレーニングと食生活についてきちんとしたプログラムを組み、それに従うなら、3〜6カ月でかなりの結果が得られるはずだ」とハートリーは言う。「2週間やそこらで雑誌の表紙を飾れる体になるはずはない。それでも地道にやっていればいつかはそこまでたどり着ける」

食生活の改善もお忘れなく

正しい食生活も運動と同じくらい大切だ。特に体重減や筋肉増強を目指す場合、食事は「最重要」ポイントになる。

ハートリーは言う。「奇跡のような効果をうたう流行のダイエット法に飛び付けば体重が減ると思ったら大きな間違いだ。体重を減らすのに必要なのは、毎日の摂取カロリーより燃焼する量を多くする、それに尽きる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

豪最大野党の党首交代、極右への支持流出受け立て直し

ビジネス

ゴールドマンの法務トップが辞任、エプスタイン氏との

ビジネス

アングル:金融市場にも「脱米国」の動き、堅調見込め

ビジネス

シティのフレイザーCEO、25年の報酬は22%増の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中