最新記事

ペット

ロックダウン生活支えたペットたち、いまや飼育放棄続々 英・独

2021年12月10日(金)20時30分
青葉やまと

ペットシェルターの収容能力は限界に近い...... Valeriy Volkonskiy-iStock

<厳格なロックダウンを実施した欧州で、ペットの飼育急増と放棄が問題に。イギリスでは1年半で犬の飼育が150万頭増えたとの推算も>

イギリスで大規模なロックダウン(都市封鎖)が起こると、人々は新たなパートナーを家庭に迎え、気分が落ち込みがちなステイホームの時間を明るく過ごそうと考えた。ペットブームの到来だ。

ある動物保護団体は過去18ヶ月でイギリスにおいて、約150万頭の犬が新たに飼われたとの見積りを示している。供給が追いつかず、海外から続々と仔犬が輸入されるほどの過熱をみせた。猫の人気も伸びた。英愛護団体が今年10月に実施した調査によると、猫を飼育する人の数はパンデミックを機に7%ほど増えたという。

困難な時代、ペットを迎えることで明るく過ごそうという試みは前向きではある。しかし、なかには将来を見据えず、その場限りの判断で購入した人々も多かったようだ。わずか数ヶ月後、ペット熱は一気に冷え込む。

ガーディアン紙によると、英動物虐待防止協会には引き受けの依頼が殺到し、団体のデスクに据えられた電話は数分おきに鳴りつづけたという。状況が最も深刻だった昨年末には、1日あたり70匹ほどの動物を連日引き取っていた。

イギリス最大の動物保護機関であるドッグ・トラストの犬舎はすでに満杯となり、登録済の里親たちもこれ以上は引き受けられない状況だ。だが、「おそらくピークはこれからでしょう」と同施設の専門家はみる。

イギリスだけでなく、同じ欧州のドイツでも似たような傾向が報告されている。国営放送のドイチェ・ヴェレによると、2019年から2020年までに飼い猫の数は100万匹増加した。犬も60万匹増となっている。オークションサイトのeBayでは違法な仔犬の取引が後を絶たなかった。

複数の保護団体が衝動的にペットを飼わないよう呼びかけたが、聞き耳を立てた人々は少なかったようだ。数ヶ月経ったいま、飼育に手を焼く人が目立ちはじめ、放棄するケースが相次いでいる。西部のある街では65歳の女性が、高さ2メートルのフェンス越しに保護団体の敷地内へと犬を投げ入れ、衝撃的なニュースとして報じられた。

パンデミックの特需が招いた、ペットのしつけ不足

多くのペットが手放されている背景には、パンデミック固有の事情がある。こと、本来正しくしつければ良好な関係を育むことができるはずの犬について、問題行動に手を焼く例が目立っている。

ガーディアン紙が指摘するのは、繁殖・流通上のストレス問題だ。前述のように需要に対応するため、多くの仔犬が海外から急きょ輸入された。イギリスの動物虐待防止協会の職員は同紙に対し、「こうした仔犬たちは、動物愛護よりも量産に重きを置いた施設と環境で繁殖されています」と説明する。

幼くして母親から引き離され、さらに長い時間をかけてイギリスまで輸送されることでストレスが蓄積し、将来的に問題行動を起こす可能性が増すのだという。

また、ロックダウン中に適度な外出ができなかったことから、犬同士で社会性を育むことができなかったことも災いした。仔犬の時期にほかの動物や大きな音に慣れる機会がなかったことも、過剰反応を示す傾向を招いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

バングラデシュ、米と貿易協定締結 繊維製品は一部が

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 大統領選前にマクロン

ワールド

豪企業景況感指数、1月は小幅減速 コスト圧力緩和

ビジネス

アリババAIモデル、アクセス集中で販促クーポン発行
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中