最新記事

中国軍事

中国潜水艦隊の脅威にパニクった周辺諸国が買いあさる軍備とは

China's Submarine Fleet Is Catching Up to U.S., Causing Partners to Panic

2021年11月2日(火)19時03分
ナビード・ジャマリ/トム・オコナー
中国潜水艦隊

周辺諸国にとって中国の潜水艦は大きな脅威 CHINESE PEOPLE'S LIBERATION ARMY NORTHERN THEATER COMMAND

<オーストラリアやインドなどの周辺諸国はもちろん、遠くはドイツやイギリスも欲しがるP8哨戒機の能力>

中国が軍の近代化の一環として潜水艦能力を強化しているのに対抗し、中国の周辺のアメリカの同盟諸国が能力の強化を急いでいる。

オーストラリアやインドのような国々は今、「P8(ポセイドン)」と呼ばれる旅客機サイズの対潜哨戒機を次々と発注している。この2カ国は日本とアメリカと共に、「自由で開かれたインド太平洋」を目指す枠組み「クアッド(日米豪印戦略対話)」を形成している。

ドイツ、ノルウェーやイギリスのように中国から遠く離れた国々も、同哨戒機を購入している。米国防総省のある諜報担当者は、各国が次々と対潜水艦システムを購入しているのは、偶然ではないと指摘する。

211102p8.jpeg
2017年、行方不明の潜水艦の捜索に出発する米海軍P-8哨戒機 Magali Cervantes- REUTERS

「中国は水中戦の戦闘能力を、南シナ海の外にも拡大しつつある。中国と領有権争いを繰り広げている国々だけではなく、太平洋地域全体にとっての戦略的脅威だ」と、前述の諜報担当者は本誌に語った。「同盟関係にあるすべての国々が、中国の潜水艦を監視および探知できる能力を持つことが不可欠だ。P8哨戒機は、そのタスクを実行するための最高の能力を備えている」

さらにこの人物は、次のように述べた。「高度の対潜戦闘能力も備えたP8哨戒機は、中国の潜水艦に対抗する上での最善の解決策だ」

主要2モデルの潜水艦の改修計画も

対潜哨戒機P8およびP8Aを製造している米航空大手ボーイングの広報担当者によれば、同哨戒機は「世界中に配備されている。これまでに135機以上が就役しており、40万時間以上を無事故で飛行している」。

だが中国の軍事力もまた増強を続けている。

米国防総省は、2020年9月に発表した中国の軍事力に関する報告書(2020年版)の中で、中国は攻撃型通常動力潜水艦を50隻、攻撃型原子力潜水艦を6隻、さらに弾道ミサイル原子力潜水艦を4隻保有していると推定している。アメリカは68隻の潜水艦(いずれも原子力潜水艦)を保有していると推定されるが、中国は保有数を急速に増やしている。

同報告書は、中国海軍にとって潜水艦の開発は「優先度が高い」と説明。中国海軍は「2020年代を通して65隻から70隻の潜水艦を維持する可能性が高く、古くなった潜水艦は随時、より高機能のものと交換していくだろう」と推定する。

またフランスの専門家エリック・ジェネベルと、かつて米海軍の潜水艦技師だったリチャード・W・スターンが9月に発表した報告書によれば、中国は「夏」級092型と「晋」級094型の2つの主要モデルの潜水艦について、改修を計画しているという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中