最新記事

中国軍事

中国潜水艦隊の脅威にパニクった周辺諸国が買いあさる軍備とは

China's Submarine Fleet Is Catching Up to U.S., Causing Partners to Panic

2021年11月2日(火)19時03分
ナビード・ジャマリ/トム・オコナー
中国潜水艦隊

周辺諸国にとって中国の潜水艦は大きな脅威 CHINESE PEOPLE'S LIBERATION ARMY NORTHERN THEATER COMMAND

<オーストラリアやインドなどの周辺諸国はもちろん、遠くはドイツやイギリスも欲しがるP8哨戒機の能力>

中国が軍の近代化の一環として潜水艦能力を強化しているのに対抗し、中国の周辺のアメリカの同盟諸国が能力の強化を急いでいる。

オーストラリアやインドのような国々は今、「P8(ポセイドン)」と呼ばれる旅客機サイズの対潜哨戒機を次々と発注している。この2カ国は日本とアメリカと共に、「自由で開かれたインド太平洋」を目指す枠組み「クアッド(日米豪印戦略対話)」を形成している。

ドイツ、ノルウェーやイギリスのように中国から遠く離れた国々も、同哨戒機を購入している。米国防総省のある諜報担当者は、各国が次々と対潜水艦システムを購入しているのは、偶然ではないと指摘する。

211102p8.jpeg
2017年、行方不明の潜水艦の捜索に出発する米海軍P-8哨戒機 Magali Cervantes- REUTERS

「中国は水中戦の戦闘能力を、南シナ海の外にも拡大しつつある。中国と領有権争いを繰り広げている国々だけではなく、太平洋地域全体にとっての戦略的脅威だ」と、前述の諜報担当者は本誌に語った。「同盟関係にあるすべての国々が、中国の潜水艦を監視および探知できる能力を持つことが不可欠だ。P8哨戒機は、そのタスクを実行するための最高の能力を備えている」

さらにこの人物は、次のように述べた。「高度の対潜戦闘能力も備えたP8哨戒機は、中国の潜水艦に対抗する上での最善の解決策だ」

主要2モデルの潜水艦の改修計画も

対潜哨戒機P8およびP8Aを製造している米航空大手ボーイングの広報担当者によれば、同哨戒機は「世界中に配備されている。これまでに135機以上が就役しており、40万時間以上を無事故で飛行している」。

だが中国の軍事力もまた増強を続けている。

米国防総省は、2020年9月に発表した中国の軍事力に関する報告書(2020年版)の中で、中国は攻撃型通常動力潜水艦を50隻、攻撃型原子力潜水艦を6隻、さらに弾道ミサイル原子力潜水艦を4隻保有していると推定している。アメリカは68隻の潜水艦(いずれも原子力潜水艦)を保有していると推定されるが、中国は保有数を急速に増やしている。

同報告書は、中国海軍にとって潜水艦の開発は「優先度が高い」と説明。中国海軍は「2020年代を通して65隻から70隻の潜水艦を維持する可能性が高く、古くなった潜水艦は随時、より高機能のものと交換していくだろう」と推定する。

またフランスの専門家エリック・ジェネベルと、かつて米海軍の潜水艦技師だったリチャード・W・スターンが9月に発表した報告書によれば、中国は「夏」級092型と「晋」級094型の2つの主要モデルの潜水艦について、改修を計画しているという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、堅調な雇用統計受け下げ幅縮

ワールド

トランプ氏誕生日に軍事パレード、6月14日 陸軍2

ワールド

トランプ氏、ハーバード大の免税資格剥奪を再表明 民

ビジネス

米製造業新規受注、3月は前月比4.3%増 民間航空
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単に作れる...カギを握る「2時間」の使い方
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 6
    宇宙からしか見えない日食、NASAの観測衛星が撮影に…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    金を爆買いする中国のアメリカ離れ
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中