最新記事

中国軍事

中国潜水艦隊の脅威にパニクった周辺諸国が買いあさる軍備とは

China's Submarine Fleet Is Catching Up to U.S., Causing Partners to Panic

2021年11月2日(火)19時03分
ナビード・ジャマリ/トム・オコナー
中国潜水艦隊

周辺諸国にとって中国の潜水艦は大きな脅威 CHINESE PEOPLE'S LIBERATION ARMY NORTHERN THEATER COMMAND

<オーストラリアやインドなどの周辺諸国はもちろん、遠くはドイツやイギリスも欲しがるP8哨戒機の能力>

中国が軍の近代化の一環として潜水艦能力を強化しているのに対抗し、中国の周辺のアメリカの同盟諸国が能力の強化を急いでいる。

オーストラリアやインドのような国々は今、「P8(ポセイドン)」と呼ばれる旅客機サイズの対潜哨戒機を次々と発注している。この2カ国は日本とアメリカと共に、「自由で開かれたインド太平洋」を目指す枠組み「クアッド(日米豪印戦略対話)」を形成している。

ドイツ、ノルウェーやイギリスのように中国から遠く離れた国々も、同哨戒機を購入している。米国防総省のある諜報担当者は、各国が次々と対潜水艦システムを購入しているのは、偶然ではないと指摘する。

211102p8.jpeg
2017年、行方不明の潜水艦の捜索に出発する米海軍P-8哨戒機 Magali Cervantes- REUTERS

「中国は水中戦の戦闘能力を、南シナ海の外にも拡大しつつある。中国と領有権争いを繰り広げている国々だけではなく、太平洋地域全体にとっての戦略的脅威だ」と、前述の諜報担当者は本誌に語った。「同盟関係にあるすべての国々が、中国の潜水艦を監視および探知できる能力を持つことが不可欠だ。P8哨戒機は、そのタスクを実行するための最高の能力を備えている」

さらにこの人物は、次のように述べた。「高度の対潜戦闘能力も備えたP8哨戒機は、中国の潜水艦に対抗する上での最善の解決策だ」

主要2モデルの潜水艦の改修計画も

対潜哨戒機P8およびP8Aを製造している米航空大手ボーイングの広報担当者によれば、同哨戒機は「世界中に配備されている。これまでに135機以上が就役しており、40万時間以上を無事故で飛行している」。

だが中国の軍事力もまた増強を続けている。

米国防総省は、2020年9月に発表した中国の軍事力に関する報告書(2020年版)の中で、中国は攻撃型通常動力潜水艦を50隻、攻撃型原子力潜水艦を6隻、さらに弾道ミサイル原子力潜水艦を4隻保有していると推定している。アメリカは68隻の潜水艦(いずれも原子力潜水艦)を保有していると推定されるが、中国は保有数を急速に増やしている。

同報告書は、中国海軍にとって潜水艦の開発は「優先度が高い」と説明。中国海軍は「2020年代を通して65隻から70隻の潜水艦を維持する可能性が高く、古くなった潜水艦は随時、より高機能のものと交換していくだろう」と推定する。

またフランスの専門家エリック・ジェネベルと、かつて米海軍の潜水艦技師だったリチャード・W・スターンが9月に発表した報告書によれば、中国は「夏」級092型と「晋」級094型の2つの主要モデルの潜水艦について、改修を計画しているという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米肥満薬開発メッツェラ、ファイザーの100億ドル買

ワールド

米最高裁、「フードスタンプ」全額支給命令を一時差し

ワールド

アングル:国連気候会議30年、地球温暖化対策は道半

ワールド

ポートランド州兵派遣は違法、米連邦地裁が判断 政権
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 3
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統領にキスを迫る男性を捉えた「衝撃映像」に広がる波紋
  • 4
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 10
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中