スーパーヒーローが乗り出した「政治改革」、若者層の動きが大きなうねりに

そんな常識に風穴を開けたのは、今の30代を中心とするミレニアル世代。彼らは若くても、それなりに政治への関心を示してきた。

この傾向を加速させているのが、まだ20代のZ世代だ。タフツ大学の市民の学習と社会参画に関する情報研究センター（CIRCLE）によると、2016年には18～29歳の有権者の投票率は44％だったが、昨年の大統領選では約55％だった。

結果として、昨年11月の選挙では若年層の投票数が全投票数の17％に達した。今後の選挙ではさらに若者の投票率が上がるかもしれないと、CIRCLEのアビー・キエサは言う。昨年も、特に18歳と19歳の投票率増加が顕著だったからだ。

エバンスらが主たるターゲットにしているのは10～25歳の若者だ。その存在が今まで無視されてきたのは、彼らが在来メディアの視界にほとんど入らないせいかもしれない。

Z世代がもたらす大変動

「Z世代はデジタルメディアの熱心な消費者だが、彼らが大事だと思うことについてダイレクトに語り掛ける候補者は皆無に近かった」と言うのは、ラトガース大学青少年政治参加センターのエリザベス・マット所長だ。「しかし議員が直接、オンラインで若者に語り掛ければ共感を得られるだろう」

いつまでもZ世代を無視することは不可能だ。彼らは単に投票に行くだけではない。請願や選挙の応援、抗議行動といった草の根レベルの活動にも身軽に参加する。その情熱と意欲は、ソーシャルメディア中心の世界観と相まって、政治の世界を変え始めている。カメラの前で気軽にしゃべる政治家の2分動画が若い有権者の心を動かすのだとすれば、それはアメリカの有権者が劇的に変わっていく前触れかもしれない。

数と投票傾向のみならず、Z世代は現代アメリカ史上最も多様な世代でもある。国勢調査によると、この世代の半数は有色人種だ。ミレニアル世代より4％、ベビーブーム世代より20％も多い。それはつまり、人種的正義は単なる抽象的な原則ではなく、自分や家族、友人にとって身近な戦いであることを意味する。

エバンスと共に「ア・スターティング・ポイント」を立ち上げたカッセンが言う。「若い世代との橋渡しをするつもりはないが、若者とのやりとりで、彼らが伝統的な情報源に興味がないことは分かった」