最新記事

東京五輪

東京五輪、中国人バド選手が韓国ペアとの試合中に「罵倒」連発で騒動に

Chinese Olympian Says What Sounded Like Swearing Was 'Bad Pronunciation'

2021年7月31日(土)10時42分
サマンサ・ロック
陳清晨選手

陳清晨選手(7月29日) LEONHARD FOEGER-REUTERS

<東京五輪に出場している中国の女子バドミントン選手が、試合中に「罵倒」言葉を連発していたと騒動に。本人は「発音の悪さでそう聞こえた」と釈明>

東京五輪のバドミントン女子ダブルスに出場している世界ランキング3位の中国人ペアが、韓国人ペアとの試合中に罵倒の言葉を繰り返していたとしてネット上で騒ぎが広がっている。ただ、当の中国人選手は、「発音が悪かった」せいだと釈明している。

陳清晨選手(24)は7月27日に行われた韓国ペアとの1次リーグの試合で、英語にすると大まかに「f***」を意味する中国語を何度も叫んでいたと指摘されている。

中国ペアはこの試合の第1ゲームを接戦の末に落としたが、陳選手は苛立った様子を見せており、その中で大声で何かを叫んでいた。

続く第2ゲーム、陳選手は自身やチームメイトの賈一凡選手が得点したときなど、熱くなった瞬間にまた何度か罵倒の言葉を叫んだように見えた。

試合後に彼女は声明を発表し、感情を爆発させたことについて謝罪した。彼女によれば「自らを励まそうとしていた」という。「私の発音が悪かったせいで、皆さんを誤解させてしまうことになるとは考えませんでした。神経質になっていました。ご支援に感謝します。発音も調整するようにします」

とはいえ、彼女が実際には何と言おうとしていたのかは明らかにされていない。

結局、この試合で中国ペアは韓国ペアを下し、準々決勝では福島由紀・広田彩花ペア(日本)にも勝利した。7月31日の準決勝では、騒動となった試合の相手である金昭映・孔熙容の韓国ペアと再戦する。

東京五輪ではこれまでも「問題発言」が

IOCの規定では、試合中の罵倒について明確な基準は定められていない。だが世界バドミントン連盟の行動規範には、選手たちは「あらゆる言語について、一般に知られ、理解される冒とく的または下品な言葉を言い、審判や観客に聞こえるほどはっきりと大声で言うこと」を避けるようにとされている。

試合の様子はソーシャルメディアを通じて拡散されているが、多くの中国のファンたちは今回の「罵倒騒動」についてはあまり問題視していないようだ。

今回の大会で、アスリートの発言が問題になるのはこれが初めてではない。イギリスの水泳選手アダム・ピーティーが100メートル平泳ぎの試合後に行われた生中継のインタビュー中に「fワード」を発して問題になった。またオーストラリアの水泳選手ケーリー・マキオンも、同様の騒ぎを起こした。彼女はその後、謝罪している。

罵りの言葉を発することには、選手の肉体的なパフォーマンスを高める効果があるとする科学者もいる。英キール大学の精神生物学研究者リチャード・スティーブンスが2017年に発表した研究結果によれば、汚い言葉を発することで肉体的なパフォーマンスは最大8%向上し、痛みへの耐性も高まったという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米大統領とイスラエル首相、ガザ計画の次の段階を協議

ワールド

中国軍、30日に台湾周辺で実弾射撃訓練 戦闘即応態

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、主力株の一角軟調

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平の進展期待 ゼレンスキー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中